「日陰から陽の当たる場所を目指す」情報機関には自殺の文化がある。あえて「文化」と呼んだのは、特定の自殺に「名誉」を与えるためだ。情報員は敵にばれた時、普段持ち歩いている毒薬を飲んだり、携帯している銃で自殺を図る。個人的には過酷な拷問を避けるためであり、国家的には公表してはならない情報の公開を防ぐためだ。
◆国家情報院では、時に正常でない逸脱情報活動を隠すために自殺することが問題だ。昨年３月、ユ・ウソン・スパイ証拠捏造事件で、クォン・セヨン国家情報院対共捜査局課長（当時）が検察の取調べを受けた後、車の中で練炭自殺を図った。０５年１１月には、安全企画部の不法盗聴事件の捜査で李秀一（イ・スイル）元国家情報院第２次長が命を絶った。盗聴した安全企画部「ミリム・チーム」を率いたコン・ウンヨン氏も捜査途中、凶器で自害した。
◆欧米では、情報員が不法行為をした組織を守るために犠牲になるケースはめったにない。反対に、組織が情報員を犠牲にしてスキャンダルになることはある。０３年、英国のブレア政府で国防省情報局のために働いたデービッド・ケリー博士の個人情報を公開して自殺に至らしめた事件や、０２年に米国でブッシュ政府が中央情報局（ＣＩＡ）秘密工作員のヴァレリー・プレイム氏の個人情報を公表したリークゲートがそうだ。
◆国家情報院で携帯電話のハッキングプログラムＲＣＳを導入し、運用を担った技術職員のイム氏が自殺した。イム氏は、自殺する前に関連の電算記録をすべて削除した。「不法ハッキングはなかった」という国家情報院は、イム氏の自殺で不必要な疑惑が起こることを憂慮し、削除されたファイルは１００％復元可能だと主張する。しかし、完全な復元が可能なのか疑問であり、可能だとしても使用者がいなければ、考えられる疑惑がすべて個人の逸脱に帰せられる可能性がある。イム氏が遺書に書いた「業務に対する行き過ぎた欲が、今日の事態をもたらした」という言葉が謎として残された。
宋平仁（ソン・ピョンイン）論説委員 pisong＠donga.com
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