「両国が対立を避け、対話を通じて問題を解決した。今回のことを契機に両国が好循環な関係に発展を図れることを期待する」
５日夜、日本の近代産業施設の世界文化遺産登録が決定した直後、尹炳世（ユン・ビョンセ）外交部長官は、「私たちの全方向的な外交努力が成し遂げた貴重な成果だ」としてこのように話した。しかし、１日も経たずに韓日両国は決定文の解釈をめぐって対立する様相を見せた。「好循環」は尹長官が最近好んで使う単語だ。韓日両国が、△外相会談（３月・ソウル）、△外相会談（６月・東京）、△首脳の国交正常化５０周年行事相互出席（６月）など、最悪の関係の中でも接触を続けており、関係回復の動力を生かすことを望む表現でもあった。
しかし、登録直後に起こった両国の反応は、このような期待に冷水を浴びせた。韓国のネットユーザーは「なぜ強制徴用施設の登録を傍観したのか」と反発し、日本のネットユーザーは「韓国がまた日本の足を引っ張っている」と主張している。
両国の専門家たちは、韓日関係が改善するかどうかは、８月初・中旬に安倍晋三首相が発表する戦後７０年談話（安倍談話）の内容にかかっていると指摘する。外交部関係者は、「植民地支配、侵略、反省、謝罪といった核心表現が入るか注目しているが、今は予断できない」と話した。日本は、「安倍談話」ではなく「安倍の談話」に名前を変えれば、首相ではなく個人の発表文になると説明している。「の」一文字を入れれば、談話の「格」が変わるという主張だ。発表も８月１５日より早まると予想され、韓国の期待に沿わない可能性も排除できない。７月下旬に発刊予定の日本防衛白書に独島（ドクト、日本名・竹島）領有権の主張が繰り返されれば、韓日関係は尹長官の期待とは違って好循環よりも悪循環に流れるものと見える。
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