米国に最も多く留学生を送り込んでいる国は中国だ。２０１５年現在、３３万１２７１人と、留学生全体の２９．３％を占めている。米国内留学生１０人中３人が中国人だという意味だ。そのあとは、インドが１４万６３３６人（１２．９％）、韓国が８万７３８４人（７．７％）の順だ。
一方、米国内外国人の就職市場の「トップ」はインドだ。２０１４年度の専門就業ビザ（Ｈ−１Ｂ）の新規および更新承認統計をみれば、インド出身が２２万２８６件（６９．７％）に上る。米国で「良質の雇用」を手にした外国人１０人中７人がインド人だとみても差し支えない。韓国は４３９０件（１．４％）と５位。件数や割合共に減少傾向だ。
米就業市場でインドは好循環の生態系を形成したという評価を受けている。情報技術（ＩＴ）大国であり、九九段の代わりに１９段を覚えるほど、数理能力も優れた国らしく、留学生の実に８０％が科学（Ｓｃｉｅｎｃｅ）や技術（Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ）、工学（Ｅｎｇｉｎｅｅｒｉｎｇ）、数学（Ｍａｔｈｅｍａｔｉｃｓ）分野のいわば、「ステム（ＳＴＥＭ）」専攻者たちだ。
採用企業はその大半が複数のインド会社だ。インドの代表的ＩＴサービス企業のインフォシス米法人は、Ｈ−１Ｂ申請（後援）トップ企業だ。２０１３年１０月から２０１４年９月までの１年間、計２万３８１６件のＨ−１Ｂを後援し、２０１１〜２０１４年の４年間、計７万３１０９件に上る。韓国代表企業の一つである三星（サムスン）電子が同じ４年間後援した７３７件の９９．２倍に達する実績だと、ＫＯＴＲＡ北米地域本部は説明した。
米国でインド就業の生態系が円滑に働く秘訣はなんだろうか。
米国の複数のインド企業は、インド人留学生やＩＴ技術者を入社させた後、提携や協力パートナーとなっている米企業に派遣勤務を送るケースが多いという。米企業に送り込んで一種のインターン、または見習い社員の役割をさせた後、良い評価を受けて、結局正社員として採用するよう誘導している。
とある米企業のグローバル人事担当マネージャーは、「インド人学生は、英語やＩＴ、数理能力が優秀で選ぶことになり、中国人学生は中国進出を考慮して選抜している。この狭間に挟まれた韓国が米就業市場で善戦するためには、政府レベルの支援があるべきだ」とアドバイスした。シンガポール政府は、「シンガポール留学生採用優遇」という条件を掲げた米大手企業各社に、優先的に投資するケースが少なくないと説明している。
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