安倍晋三首相の「歴史の逆行」に対して、世界的に有名な歴史学者たちが立ち上がった。
米国、欧州、オーストラリアの日本学専攻の歴史学者１８７人は５日（現地時間）、「日本の歴史家たちを支持する公開書簡」と題する集団声明を出し、安倍首相に対して、「旧日本軍従軍慰安婦問題に関連する歴史的事実を歪曲せず、正面から認めること」を求めた。声明は、外交ルートを通じて安倍首相に直接伝えられる予定だ。
声明に参加した学者は、世界の歴史学界を動かす巨頭が多く含まれた。ピューリッツァ賞を受賞したハーバート・ビックス氏（米ニューヨーク州立大学ビンガムトン校）、セオドア・クック氏、ハルコ・タヤ・クック氏（米ウィリアム・パターソン大）、ジョン・ダワー氏（米マサチューセッツ工科大）教授らをはじめ、ハーバード プリンストン シカゴ、スタンフォード大学など米国の名門大学で教鞭を取っている著名な歴史学者が多数参加した。
今回の声名は、今年２月５日の米国の歴史学者２０人の集団声明に比べて参加学者の数や重量感が比較にならないほど大きく、安倍政府の歴史歪曲に対する歴史学界の決起が全世界に広がっていることを示す。慰安婦問題が出る度に「歴史は歴史家に任せなければならない」と言ってきた安倍首相は、体面を失うことになった。
学者たちは声明で、「私たち歴史学者は、日本軍が女性たちの移送や慰安所の管理に関与したことを証明する多くの資料を発掘してきた」とし、日本政府はこのような事実を直視するよう主張した。
kyle@donga.com
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