斗山（トゥサン）重工業の朴容晟（パク・ヨンソン）会長は「ミスター苦言」と呼ばれる。盧武鉉（ノ・ムヒョン）政府では、「韓国は行動はなく言葉だけが多い『ＮＡＴＯ』（No Action Talks Only）国家だ」と政府を非難した。労働界に対しては「群れを成して無理強いする」、政界は「葛藤調整能力を失った三流」と批判した。大企業だけを代弁しているとも言われたが、よどみなくストレートに人が言えないことをはっきりと言うという評価も多かった。
◆斗山グループが中央（チュンアン）大学を買収した２００８年、朴会長は理事長に就任し、「中央大学という名前だけ除いてすべて変える」と発言した。実際に大々的な学科統廃合を行った。「社会福祉学科、児童福祉学科、家族福祉学科が別々になければならないのか。ではなぜ、おばあさん福祉学科、おじいさん福祉学科はないのか」。朴会長は関連の学科を社会福祉学部に統合した。研究しない教授から研究室を奪った。今年２月には、２０１６学年度の新入生から学科制を廃止し、３学期に進路を決めて専攻を選択する「学部学士構造先進化計画」を発表した。
◆朴会長の大学改革に対しては様々な声がある。一方では、大学は就職スクールではないのに、市場の論理で接近しすぎる、人文学や基礎学問を枯死させるという批判がある。他方では、教授中心の「学科利己主義」を捨て、学生中心の柔軟な学士構造に進むことは正しいという反論もある。中央大学側は、「社会が必要とするのは人文学的素養であって、人文学専攻者ではない」と主張した。似たり寄ったりの韓国の大学の中で中央大学のような大学があるのは新鮮だ。
◆しかし、舌禍のために改革にブレーキがかかることになった。学士構造改革に反対する教授に対して、「私の首を切ってくれと首を出したのに、切らないのは礼儀ではない。血が最もたくさん出て苦しむ方法で切るだろう」と、先月、教授に電子メールを送ったことが明らかになり、２１日に中央大学理事長と斗山重工業会長から退いた。責任ある地位であればあるほど、洗練された言葉を使うことが重要だ。
申然鐏（シン・ヨンス）論説委員 ysshin＠donga.com
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