大規模なスポーツ大会の後に、「白い象（大きな費用がかかるが、やっかいなものを意味する英語表現）」の呪いが発動することは、最近では常識のような話だ。９８年長野冬季五輪組織委員会は２８００万ドルの黒字を出したと主張したが、経済学者の分析によると、むしろ１１０億ドルの赤字になった。「最も成功した大会」と評価される１０年バンクーバー五輪も、最大１００億ドルの赤字を出した。
１４年仁川（インチョン）アジア大会組織委も、「黒字になった」と主張している。ある関係者は「決算がまとまる３月始めに判明することだが、黒字達成は間違いない」とした上で、「組織委は施設の委託を受けて運営するだけのタスクフォース（ＴＦ）と言える。赤字は競技場・施設の問題だ」と述べた。仁川市は今年、一日の利息だけで１１億ウォンに上ると試算している。負債総額は、約１兆２４９３億ウォンだ。
アジア大会競技場など４施設に収益事業を誘致するという計画も、これといった成果を挙げられていない。依然として「多くの企業が参加の意向を示した」という要望を述べているだけだ。今のままでは、０４年に夏季五輪を開催したギリシャ・アテネのように、巨大な中国資本に競技場を全部買収されてもおかしくない。それにも関わらず、１８年平昌（ピョンチャン）冬季五輪を準備する江原道（カンウォンド）の関係者たちは、「競技場・施設を『遺産』として残すべき義務もある」と主張する。
仁川組織委の関係者は「政治的な利害関係で動けば、結局は経済的な損失も被ることになる。平昌のインフラが充実していなければ、大会の参加者たちは高速鉄道に乗り、ソウルまで行って金を使うことになるだろう」とし、「コンパクトで柔軟な人的組織が整っていない限り、平昌も安心できない」と話した。
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