韓国の青少年はゲーム大将だ。「リーグ・オブ・レジェンド」や「スタークラフト」といったオンラインゲームができなければ、友達からいじめに遭うほどだ。しかし、いざこのようなゲームを作るコンピュータプログラミングを学ぶ生徒は、全中学・高校生の１０％にも満たない。米国が小学校から、フィンランドが幼児期からソフトウェア教育をしているのとは雲泥の差だ。
◆政府は今年を「ソフトウェア中心社会」元年と宣言し、小・中・高校でソフトウェア教育を必須にすることを決めた。来年に中学校１年生から始め、２０１７年に小学校、２０１８年には高校でソフトウェア教育をするという。ソフトウェアはコンピュータを作動させるプログラムで、ハードウェアを除くすべての無形の部分をいう。政府は、コーディング教育、プログラミングなど６種の教材を作成する計画だ。
◆教育の現場は緊張している。朴槿恵（パク・クンヘ）大統領が２３日、「入試と結びつかなければ学ぼうとしない傾向がある」と発言したためだ。韓国史のように絶対評価形式で大学修学能力試験（日本の大学入試センター試験に相当）に含まれると推測されている。韓国史も、昨年７月に朴大統領が「歴史のように重要な科目は評価基準に含めなければならない」と言った後、１ヵ月後に修能必修科目になった。青少年の歴史認識を高めるという当初の趣旨は消え、勉強の負担だけ増えたという不満が起こっている。
◆ソフトウェアの重要性は言うまでもない。メルセデスベンツの最高経営者（ＣＥＯ）のディータ・ツェッチェ氏は、「もはや自動車は油ではなくソフトウェアで走る」と言った。知能型ロボットや無人航空機、スマートシップなどあらゆる分野がそうだ。しかし、アップルのスティーブ・ジョブズは、ソフトウェアの技術が優れていたからスマートフォンを作ったわけではない。ソフトウェアで重要なのは創意性だ。ソフトウェアが修能に含まれれば、学ぶ喜びと創意性は消え、学生は１点でも点数を上げようと学習塾に殺到するだろう。大統領や政府が何かを強制的にさせる１９７０年代式の権威主義こそ、ソフトウェア大国に進むうえで最大の障害ではないだろうか。
申然鐏（シン・ヨンス）論説委 ysshin＠donga.com
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