三星（サムスン）電子の社員１人当たりの平均年収が、この５年間で３４００万ウォン伸びたことが明らかになった。自動車や電子、鉄鋼業種に属している主要メーカーの年収は大幅に上昇したものの、化学や造船、建設の業種は、相対的に年収の上げ幅が小さかった。
東亜（トンア）日報が２日、主要業種別売上高基準で１〜３位のメーカー各社のこの５年間の社員１人当たりの平均年収について分析した結果、三星電子は、０９年の６８００万ウォンから昨年は１億２００万ウォンと、３４００万ウォン伸び、年収の上げ幅が最も大きかった。続いて、双龍（サンヨン）自動車が２６００万ウォン（４０００万→６６００万ウォン）、起亜（キア）自動車が２５００万ウォン（６９００万ウォン→９４００万ウォン）伸びた。伸び率で見れば、双龍車が６５．０％で最も高く、ＳＫハイニックス（５１．３％）、三星電子（５０．０％）の順だった。
分析対象業種は、電子・ＩＴ、自動車、鉄鋼、造船、化学、建設、海運業だ。
●自動車業種の年収の上げ幅が最も大きい
業種別には、自動車業種（現代車、起亜車、双龍車）の平均年収が３８％伸び、上げ幅が最も大きかった。電子（３５％）、鉄鋼（３１％）の業種も、年収が大幅に上昇した。一方、化学業種は１．５％の伸びにとどまり、造船（７．７％）、建設（１３．５％）なども、伸び率が低かった。
職員らの平均年収は、産業の業況や企業の業績と関係があった。ＬＧ電子の場合、０９年の平均年収は６４００万ウォンと、三星電子とわずか４００万の差であったが、昨年は、三星電子との格差が３３００万ウォンへと膨らんだ。三星電子は、昨年の営業利益が３６兆７８５０億ウォンと、史上最大の業績を上げた。
自動車業種では、０９年は現代（ヒョンデ）車（７５００万ウォン）が起亜車（６９００万ウォン）より６００万ウォンが多かったが、今年は９４００万ウォンと同じレベルになった。現代車の関係者は、「起亜車が１０年、Ｋシリーズを発売してから業績が好転し始めたためだ」と話した。双龍車は、０９年の大量リストラ事態を克服し、１１年、法廷管理から脱却するなど、業績が改善したことが影響を及ぼした模様だ。
一方、建設業は、建設景気が低迷した１１年と１２年は、年収が減った。現代建設の場合、１０年の７１００万ウォンから１１年は７０００万ウォンに、１２年は６８００万ウォンへと減った。グローバル景気低迷により、不況に見舞われている海運業も同様に、昨年は主要企業の年収が前年と比べ減少した。
●三星重工業、登記役員の年収が最も多く上昇
登記役員１人当たりの平均年収が最も多く伸びた企業は三星重工業であり、０９年の１３億４０００万ウォンから、昨年は２４億９００万ウォンへと伸びた。続いて、現代重工業が３億８８００万ウォンから１４億ウォンへと１０億１２００万ウォン伸びた。３位はハイニックスであり、２億６１００万ウォンから１０億ウォンへと７億３９００万ウォン伸びた。
一方、景気がよくなかった海運業種の場合、現代商船が１０年の１９億３５００万ウォンから昨年は４億１９００万ウォンへと大幅に減った。ＳＫ海運も同様に、同期間、３億８５００万ウォンから１億９７００万ウォンへと減少した。
一方、一般社員の年収は減ったものの、役員の年収は大幅に増えたケースもある。ロッテケミカルの役員年収は、平均６億３３００万ウォンから１１億３００万ウォンへと、４億７０００万ウォン（７４．２％）伸びたものの、同期間、職員の年収は７３００万ウォンから６７００万ウォンへと減った。ＳＫケミカルも、役員は５億７８００万ウォンから７億７８００万ウォンへと２億ウォン伸びたが、職員の年収は５５００万ウォンから５４００万ウォンへと１００万ウォン減少した。
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