最近、国際金融市場を揺さぶったショックの発端は新興国の危機だった。これは１９９７年、タイ・バーツ貨の暴落でアジア全域に広がった通貨危機を思い出させる。当時、韓国は国際通貨基金（ＩＭＦ）に救済金融を要請し、国家不渡りの危機にまで追い込まれた。しかし、専門家は大体韓国が１７年前と同じ通貨危機に直面する可能性は大きくないと見ている。
１９９７年と２０１４年の韓国は、経済のファンダメンタルが違うというのが第一の理由だ。昨年は、グローバル経済が良くない状況でも、韓国は史上最大となる７０７億ドルの経常収支黒字を達成した。短期外債の割合が大きく、慢性的に経常収支赤字にさいなまれる新興国とは区別される所以だ。
また、金融市場の環境が違う。韓国がＩＭＦに救済金融を申請した当時、外貨準備高はぎりぎりで２００億ドルを越えたが、現在は当時より１６倍を超える３４００億ドルだ。短期外債の割合も管理が可能な水準だ。スイス系投資銀行のＵＢＳは、最近の報告書で、「韓国のウォン貨が新興国通貨の中で最も有力な生存候補だ」と評価している。
実際、韓国が通貨危機に見舞われる可能性は低いが、国内金融市場の混沌は持続するものと見られる。国内取引額の２７％を占める外国人投資家が新興国からお金を持続的に流出すると、韓国も悪影響を受けるためだ。同日、外国人は韓国の証券市場で約６７００億ウォンを売り越した。新興国ショックが浮き彫りになった先月１０日以後、外国人の売り越し額は約２兆５０００億ウォンだ。
証券市場の低迷が続くと、殆どの証券会社はＫＯＳＰＩ（コスピ＝韓国総合株価指数）の見通しを下方修正し、投資資金を現金化することを薦めている。新韓（シンハン）金融投資のイ・キョンス投資戦略チーム長は、「国内企業の実績ショック、中国金融市場の不安、新興国の危機など、様々な懸念が重なり市場が予想経路を離脱した」とし、「上半期に期待していた高点は低くなり、年中高点は４四半期以後に持ち越される可能性が高い」と話した。
専門家らは、「このような状況では保有している危険資産を減らさなければならない」とし、現金の比率を高めるようにと薦めた。
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