経済専門家らは、新興国の通貨安が当面続いても、各国の経済ファンダメンタルによって異なった様相を呈するだろうと見込んでいる。特に、韓国のように外貨準備高が十分でも、経常収支の黒字が続いている国では、やや混乱はあるものの、経済成長に大きな悪影響はないだろうという見方が多い。
英市場調査会社キャピタルエコノミクスは２４日、新興国５６ヵ国を脆弱性の度合いによって５つのグループに分けた。最も脆弱な第一グループは、アルゼンチンやウクライナ、ベネズエラであり、大衆迎合主義（ポピュリズム）の経済政策や貧弱な外貨準備高によって、自ら経済危機を招いた国々だ。アルゼンチンは００年代初頭、原材料市場の好況期に、大豆やトウモロコシなどの主力生産品の輸出が急増すると、各種政策に政府財政をなりふり構わず投入した。しかし、世界的金融危機や中国の成長減速によって、原材料の需要が減り、米国の量的緩和回収政策（テーパリング）まで重なると、急激にペソ安が進んだ。０１年以降、１３年ぶりに国家不渡りに見舞われるのではないかという懸念が高い。
第２グループは、信用バブルや大規模な経常赤字で、短期外債の返済能力が落ち、テーパリングの衝撃に弱いトルコや南アフリカ、インドネシア、タイ、チリ、ペルーだ。米投資銀行・モルガンスタンレーが取り上げたテーパリングの「５大脆弱国（Fragile Five＝トルコ、南アフリカ、インドネシア、ブラジル、インド）」、英フィナンシャルタイムや資産運用会社・シュローダーが取り上げた「いても立ってもいられない８ヵ国（Edgy Eight＝５大脆弱国＋ハンガリー、ポーランド、チリ）」にも一部属している。
３番目は、「遺産の危険（Legacy problem）」に苦しんでいるハンガリーやルーマニア、ブルガリアだ。東欧３ヵ国は、長い共産主義体制で、自国の銀行システム自体があまりにも脆弱であり、欧州中央銀行（ＥＣＢ）の金利引き上げが始まれば、相当苦戦するだろうと見込んだ。
４つ目のグループは、高い成長を謳歌しながら、一時、「世界の成長エンジン」として脚光を浴びたものの、最近、成長の勢いが減速しているブラジルやロシア、インド、中国。いわば、「ブリックス（Ｂｒｉｃｓ）」国だ。世界経済で占める割合は、実に２７％に上るが、原材料や労働集約的低価格製品中心の輸出という過去の成長モデルの限界にぶつかった。強力な経済改革を必要とするグループだ。
新興国の通貨危機にもかかわらず、１４年〜１５年の成長の見込みの明るい国としては、韓国やフィリピン、メキシコ、チェコなどが取り上げられた。キャピタルエコノミクスは、先進国向け輸出の割合の大きなこれらの国々は、「新興国経済の弱い勢いー先進国経済の強い勢い」の傾向を受け、輸出の面で相当得をするだろうと見込んだ。韓国は１２年２月から昨年１１月にかけて、実に２２ヵ月間経常収支の黒字行進が続いている。昨年１２月末基準で世界７位の外貨準備高も、３４６４億６０００万ドルと、史上最高だ。
キャピタルエコノミクスのニル・シェアリング・エコノミストは、「全ての人々が新興諸国の危機について語っているが、各国の状況は大変異なっている」とし、「新興国間で、これほど大きな差が出たことはなかった」と指摘した。
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