日本の安倍晋三首相の靖国神社参拝に対する世界のメディアの批判が週末にも続き、一層強まっている。
米ワシントンポストは２８日付の社説で、「安倍首相の国際的地位と日本の安全保障を弱体化させ得る挑発的な行動だ」と指摘した。そして、「中国と北朝鮮の侵略に対抗して軍事的態勢と日米同盟を強化しようとする安倍首相の政策は理由があるが、このような政策と過去の大日本帝国の郷愁を結びつけることは、彼の大義にマイナスになるだろう」と警告した。
さらに、「安倍首相が沖縄普天間基地移転問題を解決したことは、日米軍事同盟強化に向けて重要な進展だが、靖国神社の参拝によってアジアの緊張ムードを不必要に悪化させ、域内国家が中国の好戦性に効率的に対応することを難しくした」と批判した。
ニューヨークタイムズも２７日、「靖国神社の参拝で、日本首相は日本が平和主義から遠ざかったことを確認させた」というタイトルの記事で、「（靖国神社参拝のために）中国と争うことになった日本は、米国に安定した同盟というよりも、さらなるアジアの問題になっている」と批判した。同紙は、東京大学の高橋哲哉教授が、「安倍首相の最近の行動は、火に油を注ぐようなものだ」とし、「安倍首相の歴史観は米国とますます遠ざかり、最終的に米国が樹立した戦後世界秩序を信じなくなるだろう」と懸念したことを伝えた。
ドイツのフランクフルター・アルゲマイネ・ツァイトゥング（ＦＡＺ）は２８日付の社説で、「安倍首相は自分の行動が中国と韓国にどのような影響を与えることになるのか明確に知っていた」とし、靖国神社の参拝は「意図的な挑発だ」と分析した。そして、「日本はバンカーに入って他国に呪いをかけており、この呪いは日本に跳ね返っている」と警告した
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