大手企業の系列会社に勤めているパク某氏（３１）は、お昼に、会社地下の社内食堂を利用する回数が、昨年のこの時期より一際増えた。会社の同僚らと飲み屋やクラブを訪れる回数は大幅に減った。その代わり、帰宅途中、コンビニに立ち寄って、缶ビール１、２本ぐらいを買って自宅に帰り、テレビを見ながら一杯飲む日が増えている。年明けから徐々に蘇るかのように見えた外食業景気が、第３四半期（７〜９月）に入り、再び萎縮している。１６日、韓国農水産食品流通公社（ａＴ）が発表した第３四半期・外食業景気指数は７２．４４と、第２四半期（７３．４８）より下がった。昨年末、６８．８４まで下がったが、２期連続して上昇したものの、再び下落の勢いへと転じたのだ。同指数が１００を超えれば、１年前より景況感が好転したと感じる外食業者のほうがより多いことを意味し、１００を下回れば、逆の意味だ。
外食業の中では、社内食堂業部門の指数のみ１００で、１年前と景気が似ているという評価が出ただけで、ほかの外食業者らは軒並み、景気が悪化したと受け止めている。
特に風俗関連飲み屋業（５９．２０）が最も景気が悪化したと感じた。一般の飲み屋を含めた飲み屋全体から見ても、指数は６７．３３に止まっている。韓国外食産業研究院の関係者は、「飲み屋のオーナーらは、景気が悪化したと評価したものの、酒類が一般世帯の消費支出額に占める割合は、徐々に伸びている」とし、「飲み屋を利用する代わりに、酒を買って自宅で飲む人たちが増えていることを意味する」と述べる。
一方、韓国料理や中華料理、和食、洋食を全て含め、客が１年前より最も少なくなった業種は焼き鳥専門店であり、景気指数は６６．６７だった。中華料理屋（８２．８２）は昨年第１四半期（６４．００）以降、徐々に指数が上昇し、不況から少しずつ脱却している様子を見せている。
コンビニの売上げにおいても、同様の現象が現れている。コンビニチェーンのＣＵによると、全国住宅街に出店している店の曜日ごとの売上げの分析結果、金曜日の売上げの割合がが徐々に高まっていることが分かった。１週間のうち、金曜日の売上げの割合は、昨年第１四半期（１〜３月）の１４．５％から第２四半期（４〜６月）は１４．７％、第３四半期は１５．１％、第４四半期（１０〜２月）は１５．２％へと伸びた。ＣＵの関係者は、「週休二日制によって、金曜日の夜に外食したり、飲み屋を訪れていた人たちが、自宅周辺のコンビニで買い物して、自宅に戻るものと見られる」と話した。
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