「大邱（テグ）世界エネルギー総会は、激変するエネルギー市場で韓国の存在感を一ランク高める絶好のチャンスです」
大成（テソン）グループの金英靛（キム・ヨンフン）会長（６１、写真）は、「第２２回世界エネルギー総会」を控え、８日書面でのインタビューを通じて、「世界経済の危機、エネルギー産業の再編、中東情勢の不安定など懸案が多く、今回の会議は国際的に大変重要な意味合いをもっている」とした上で、このように明らかにした。
世界エネルギー総会は１３日から１７日にかけて、大邱北区山格洞（プクグ・サンギョクドン）のエキスコで行われる。金会長は、総会最終日の１７日、世界エネルギー協議会（ＷＥＣ）共同議長に就任する。
金会長は、「韓国は、エネルギーの輸入依存度が約９７％と、世界的にもエネルギー安全保障が弱い国だ」とし、「国内エネルギー需要が過度に石油中心となっているうえ、中東産原油の輸入割合が８０％を超え、国際情勢に常に振り回されざるを得ない」と述べた。
実際、ＷＥＣが昨年１２月に発表したエネルギー持続可能指数の調査結果によると、韓国は、「国家エネルギー安保」の部門で、調査対象９０ヵ国のうち、６１位だった。金会長は、「伝統的なエネルギー市場で、韓国は資源がないという限界を克服しづらい」とし、「エネルギー安保を補強するためには、化石燃料以降に迫ってくる未来エネルギー分野で、開拓者になるべきだ」と強調した。
ＷＥＣは１９２３年、２４ヵ国の電力分野の工学者らが、英ロンドンに集まって立ち上げた国際エネルギー機関であり、世界９２ヵ国の政府機関や企業、大学などが参加している。ＷＥＣは、３年ごとに各国政府の閣僚らと、大手エネルギー企業の代表らが参加するエネルギー総会を開き、懸案について議論する。アジアの国で総会が開かれるのは、１９９５年、日本東京後初めてのこと。
金会長は、「アジア諸国は、エネルギー需要が爆発的に伸びたのにも関わらず、国際舞台であまり発言力がなかった」とし、「大邱総会をきっかけに、アジア諸国らの参加が拡大され、世界のエネルギー不均衡問題が改善されることを期待する」と述べた。
今年のエネルギー総会では、「明日のエネルギーのための今日の行動」というテーマの下、未来エネルギー源の確保や世界人口の４０％が経験しているエネルギー貧困問題の解決、炭素排出による気候変動の解消などが議論される見通しだ。史上最大規模の１１３ヵ国、７０００人あまりの政府や民間企業の関係者らが参加する。
今回の総会には、サウジアラビアのカーリッドＡ.アルファレ・アラムコ総裁など、産油国の有力者らが大勢参加する。金会長は、「石油消費国と生産国とがひざを交え始めたことだけでも、未来のエネルギー問題の解決に向けた一歩進んだ成果だ」と評した。金会長は７月、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）のアブドラ・バドリ事務総長と会って、中東国の参加を要請した。
金会長は３年間、ＷＥＣ共同議長とした働いた後、別途の選出の手続き無しに、３年間単独議長を務めることになる。金会長は、「ＷＥＣは、エネルギー分野の先進国と発展途上国、輸出国と輸入国共に、メンバー国として抱えている」とし、「これから６年間、各メンバー国の利害関係が激しく食い違う事項について、最も建設的な解決策を示すのに、全力を尽くしていきたい」と明らかにした。
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