グローバル造船市場が不況に見舞われている中、韓国や中国、日本の３国の造船会社は、１６隻の液化天然ガス（ＬＮＧ）運搬船の受注のため、しのぎを削っている。受注金額が計６兆ウォンに上る超大型事業だ。
４日、造船業界によると、ロシア・シベリア地域のヤマル半島の超大型ガス田を開発するヤマルプロジェクトが推進されている。１６年から、埋蔵量１兆立方メートルを超えるガス田から、ガスを生産し、液化天然ガス（ＬＮＧ）の形で輸出する事業だ。
事業の主体であるロシアガス会社・ノバテクは、計６兆ウォン規模のＬＮＧ運搬船１６隻を、５月初頭、公開入札にかけた。この入札に、現代（ヒョンデ）重工業や大宇（テウ）造船海洋、三星（サムスンン）重工業、ＳＴＸ造船海洋の国内大手造船会社４社が軒並み参加した。また、日本の三菱重工業、川崎重工業など、日本の造船会社各社や中国の大手造船会社、ロシアの造船会社まで参加し、激しい受注合戦を繰り広げている。ノバテクは、今年中に、受注メーカーを決め、発表する予定だ。
ＬＮＧ運搬船は、高度の技術力を必要とする代表的な高付加価値船舶だ。１６年まで、計１６隻を作らなければならない今回のプロジェクトは、造船大国・韓中日３国の造船会社のプライドがかかっている勝負どころだ。
１９８０年代まで、日本が世界の造船市場を総なめしていたなら、００年代までは、韓国造船会社の全盛期だった。００年代半ばから政府の全面的な支援や価格競争力を打ち出した中国の造船会社各社が、韓国造船会社を追い上げ始め、今は、韓国と世界トップの座を争っている。世界海運・造船会社分析機関のクラクソンの資料によると、０９年、グローバル商船市場で、中国の受注シェアは５０％に上っている。
１９８０年代に船舶設計部門への投資をないがしろにした日本の造船会社各社は、発注先のニーズにあわせ、設計を変更して対応する韓国造船会社や低価格での受注に乗り出した中国造船会社に押された。しかし、最近、日本の造船会社は、合併や合弁会社の設立などで競争力を回復している。年明けに、日本ではＩＨＩマリーンユナイテッドとユニバーサル造船とが合併し、ジャパンマリーンユナイテッド（ＪＭＵ）が誕生した。三菱重工業や今治造船も４月、「ＭＩＬＮＧ」という合弁会社を発足させた。中国は、小型ＬＮＧ船で技術力を着々と身につけている。
韓国は、日本や中国に比べ、技術力でリードしている。特に、海底から原油を採取し、加工・運搬する設備である海洋プラント分野で、独歩的な立場を占めている。海外で大型プロジェクトが発注されれば、大半は、国内造船の「ビック３」が受注しているが、緊張を緩めないのが現状だ。韓国造船協会の金外鉉（キム・ウェヒョン）会長は、「日本政府は、自国の造船会社の海洋事業進出のため、別途の予算を編成し、支援しており、中国の造船会社各社は、自国周辺の海域で行われる油田開発プロジェクトを通じて、海洋プラント分野の経験を積んでいる」とし、「日本、中国との技術格差を広げ、グローバルトップの座を固める戦略が求められる」と話した。
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