「家電の総体的崩壊」「あの時、あのソニーはどこに…」
３日付の日本各紙の１面を飾った見出しだ。日本の代表的な家電メーカーが軒並み、予想より大きく下振れした昨年の業績推定値を発表すると、少なからぬショックに陥っている様子だ。
朝日新聞は１面トップ記事で「製造業の赤字行進」について紹介し、「コスト削減では耐えられない円高を受け、利益が激減している上、グローバル市場ではテレビや自動車分野で、韓国の猛烈な追撃を受けている」と背景を分析した。
産経新聞は、「ソニーなど、日本電子メーカーのライバルである韓国の三星（サムスン）電子などに、世界市場を奪われている」とし、「電子業界は崩壊状態だ」と警告した。日本経済新聞は社説で、「ソニーの社長交代は、日本家電産業の苦境を示す出来事だ」と評した。
最近、日本の家電メーカー各社が相次いで発表した昨年の会計年度（２０１１年４月〜２０１２年３月）の業績試算値は惨憺たる水準だ。日本製造業の代名詞と言われていたソニーは、昨年の純損失が計２２００億円（約３兆３０００億ウォン）と、当初の予想の９００億円の２倍を超える見通しだ。
これは４年連続の赤字の上、過去３番目の規模でもある。花形事業だったテレビ部門では、８年連続の赤字を出すものと見られる。４月に、次期社長に就任する平井一夫副社長は同日の記者会見で、「非常状況について危機感を持っている」と明らかにした。
パナソニックも昨年、７０００億円の純損失が予想され、過去最悪だった０１年の赤字幅（４２７７億円）をはるかに超えている。これは、日立製作所が０９年に記録した日本家電メーカーの過去最大の年間赤字幅である７８７３億円に迫る規模だ。
シャープは昨年、２９００億円の純損失が予想され、過去最大の赤字が懸念されている。ＮＥＣは１０００億円、ゲーム機メーカーの任天堂は６５０億円、自動車メーカーのマツダは、計１０００億円の純損失を見込んでいる。
業績悪化は、リストラへと繋がっている。ＮＥＣは、国内外から今年中に１万人を削減することにした。電子部品メーカーのＴＤＫは、国内７つの工場を閉鎖し、１万１０００人の人員削減に踏み切ることにした。
これからがもっと危機的だという診断が多い。朝日新聞は、「このまま、業績悪化が続くことになれば、研究開発（Ｒ＆Ｄ）や生産設備に十分投資できず、日本商品の競争力がさらに落ちる悪循環に陥りかねない」と懸念した。
bae2150@donga.com
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