１９４８年に創設された国軍が、明日６３回目の誕生日を迎える。韓国戦争の時、陸軍第３師団が北朝鮮軍を追い払い、初めて３８度線を越えて北進した日が１９５０年１０月１日だ。立派な戦闘機はもとより１台の戦車もなく、日本の旧式小銃で創設された５万兵力の韓国軍は、戦争の傷から立ち上がり、早期に力を培った。韓国軍は、李承晩（イ・スンマン）大統領が戦争勃発とともに米軍に移譲した戦時作戦統制権を２０１５年１２月に返還され、名実共に自主国防の主体として再誕生する。韓国軍は１９０７年８月に強制的に軍隊が解散されて以降、実戦で独自の指揮権を行使できなかった。
しかし、軍が直面した安保の現実は容易くない。核開発を継続する北朝鮮は、韓国の正規軍兵力の２倍の１１７万の大軍を保有している。軍事境界線に集中した北朝鮮の１７０ミリ自走砲と２４０ミリ放射砲は、ソウルと首都圏をいつでも火の海にできる。米国、中国、日本、ロシアの４強が布陣した北東アジアは、全世界の軍事費の半分以上が投入された地域だ。中国は、膨張する経済を基盤にステルス機、航空母艦などの先端兵器と装備の開発に邁進している。４強に囲まれた安保脆弱地帯で、韓国は分断の宿命を背負い、緊迫した生存ゲームをしなければならない。
軍が、上部構造の改編を皮切りに大々的な軍改革に乗り出すことは、差し迫った安保状況に対する応戦だ。精鋭強軍を育成するなら、済州（チェジュ）海軍基地の建設、次世代戦闘機の選定、無人航空機（ＵＡＶ）や先端レーダー装備の獲得事業を一寸の誤差なく推進しなければならない。戦争が勃発すれば、戦って必ず勝つという精神的な武装も大切だ。
現代戦では、何よりも軍の人材強化が必要である。韓国軍の体制は、人を多く選んで政府予算で教育し、一定の期間、服務した後、民間分野に奪われるというシステムだ。平均１０９億ウォンかかるＫＦ１６戦闘機の教官操縦士が、民間航空会社に就職するために義務期間だけ満たして転役しては、精鋭人材を確保することはできない。最新の戦闘艦や戦車、ヘリコプターなどを扱う専門の人材が不足し、兵士が何ヵ月も一時しのぎの勤務をしているのが実情だ。未来の情報戦、ネットワーク戦に備えたＣ４Ｉ（指揮統制通信システム）を総合的に運用できる専門家も足りない。軍の核心人材の専門性向上に向けた国家的マスタープランが必要だ。
制服を着た軍人は、国家安保を守る礎だ。国民は、そのような軍の名誉を尊重しなければならない。国民の愛を受ける軍隊でこそ、真の強軍になることができる。
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