韓国では、アルバイトの略語として、「アルバ」と言い、日本では「バイト」という。単に仕事を意味するドイツ語のアルバイトを、時給労働という意味で使ったのは日本人であり、その言葉は韓国にも流れ込んだ。アルバイトにも最低賃金制が適用される。今年、１時間あたりの最低賃金は４３２０ウォン、日給８時間基準では３万４５６０ウォンだ。しかし、実際、アルバイトには最低賃金すらなかなか守られておらず、賃金未払いの事例も多い。
◆米国では、低賃金の単純労働をマックジョブ（Ｍｃｊｏｂ）と呼んでいる。ファーストフード店のマクドナルドでの雑務を意味する。米社会学者、アミタイ・エチオーニは１９８６年、米紙ワシントンポストに、「マックジョブは、子供らに悪い」という内容の文章を投稿した。氏は、投稿文の中で、「米高校生の３分の２が、マクドナルドのようなファーストフード店で働いている」とし、「そのような仕事は、雨が降っても雪が降ってもしなければならない新聞配達や価格交渉の経験ができるレモネードの販売とは違って、教育的に学ぶものがない」と書いた。
◆それでも生徒らは、両親の小遣い負担を減らそうという思いから、ファーストフード店やコーヒー専門店、コンビ二で働く。有名コーヒー専門店が、アルバイト生徒らに対し、週休手当て（週６日勤務した後、１日を休めば、残りの１日について補償する手当て）を払わず、働かせたという苦情が寄せられ、雇用労働部が調査に乗り出している。昨年基準で、コーヒー専門店で最も多く使っている米国産コーヒー豆１０グラム（１杯分量）の輸入コストは１２３ウォンに過ぎないものの、アメリカンコーヒー一杯の価格は３５００〜４０００ウォンに上る。アメリカンコーヒー一杯を、原価より３０倍ほども高く売っていながら、週休手当てを払わないなんて、ひどい話だ。
◆ソウル市長選挙候補の名乗りを上げた朴元淳（バク・ウォンスン）氏が、常任理事を務めている希望製作所が、今年３月、無給インターンの議論に巻き込まれた。希望製作所がインターンに対し、１日の昼食代５０００ウォンのみ払い、正規研究員同様のきつい仕事をさせたという。インターンは、単に仕事を手助けするのではなく、正規業務の責任を持ち、キャリアを認めてもらおうと、週５日間、計５ヵ月間もの間、働いたのだ。もちろん、インターン競争倍率は、無給にも関わらず、１０対１にも上り、インターン活動でやりがいを感じたという反応も多かった。朴氏が立ち上げた財団にはボランティアも多いが、「インターン」という名をつけただけに、象徴的にも賃金を払うことが望ましかったのかもしれない。
宋平仁（ソン・ピョンイン）論説委員 pisong@donga.com
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