「爆弾回しがまた始まった。楽曲が止まる前に他の国に爆弾を渡さなければならない状況だ」
英国の経済週刊紙エコノミストは最新号で、グローバルな通貨戦争が再燃する動きが本格化しているとして、このように警告した。昨年、ソウルで開かれた主要２０ヵ国（Ｇ２０）首脳会議で「ひとまず回避」した通貨戦争が再燃の兆しを見せている。
だが、危機打開に必要なグローバルリーダシップは失踪状態だ。９月から米国とフランスで相次いでＧ２０会議が開かれるが、早くも実効性を疑問視する声が出ている。とくに国際協調を導き出すべき米国と欧州は、むしろ危機拡大の当事者として市場の信頼を失っている。
●立ち込める通貨戦争の戦雲
英紙フィナンシャル・タイムズは、バーナンキ米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長が少なくとも２年間ゼロ金利政策を維持することを決定したことに関連して、「通貨戦争が起きるには最適の環境が作られている」と分析した。米国の金利据え置きでドル安が固定化すれば、主要輸出国は価格競争力の低下による経常収支赤字を免れないだけに、自国通貨の切り下げに競って取り組む他ないという。
実際、日本は４日、実に４兆６０００億円を為替市場に放出して為替防御に乗り出した。スイスは３日、金利をゼロ水準に下げると発表したが、その後、フラン相場の上昇が続くと、１１日には「いかなる措置も排除していない」と発表。市場では、この措置がスイスフランの動きをユーロに連動させるペッグ制の導入と受け止め、この日フラン相場は対ドルで５％急落した。
中国は、今のところインフレへの懸念などから人民元の切り上げを容認しているような動きを見せているが、米政府が量的緩和政策第３弾に踏み切る場合、今の状態を維持することはないだろうとの観測が有力だ。
●限界露呈したＧ２０体制
０８年のグローバル金融危機の時は、Ｇ７の限界を実感した先進諸国がＧ２０の体制で国際協調に出た。Ｇ２０の首脳たちは、０８年に米ワシントンで、また０９年に英ロンドンで、財政支出を５兆ドルを拡大することを主な内容とするマクロ政策への協調に合意。世界経済をひとまず回復に向かわせた。
Ｇ２０は、昨年１１月にはソウルでマクロ収支ガイドライン作業を、今年上半期まで締めくくることで合意し、グローバル通貨戦争の動きをひとまず回避する成果を出している。
だが、危機は再発したし、通貨戦争も再燃の兆しを見せている。Ｇ２０は来月２３日に米国で、また１０月１４日にはフランスで財務相・中央銀行総裁会議を開き、１１月３日にはまたフランスで首脳会議を開き、金融不安の対応策について議論する予定だ。
しかし、Ｇ２０体制の亀裂の兆しは、至る所で察知されており、Ｇ２０を通じての国際協調に対しては悲観論が強まっている。各国間の利害関係が異なるため、実効性のある解決策が打ち出せずにいる上、グローバルな協調体制をけん引するべき先進諸国が危機拡散の主犯となっているためだ。
米紙ウォール・ストリート・ジャーナル（ＷＳＪ）は１３日付で「今はグローバルな信頼の危機にある。各国のリーダーたちが、金融市場の混乱を治癒できる能力はないように見える」と指摘した。
このため、今回の危機が、ややもすれば破局的な結論につながりかねないという極端な見方も持ち上がっている。各国が為替相場をめぐる軋轢による貿易の保護主義に立ち返る場合、世界全体の成長が落ち込み、危機は長期化を余儀なくされるという。
企画財政部の関係者は「為替相場を巡って保護主義が台頭すれば、そのだけ経済の回復は困難になることを各国も十分認識しているだけに、国際協調が円満に行われうことを期待している」と言い、「０８年のように、Ｇ２０を通じて国際協調体制を稼動することは容易ではないだろう」と話した。
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