今年５月、釜山市海雲臺区佑洞（プサンシ・へウンデグ・ウドン）のＷ不動産事務所に４０代の女性が入ってきた。日本仙台に住む在日韓国人だと自分を紹介した彼女は、日本語混じりの下手な韓国語で「住宅購入のために訪れた」と口にした。数日間、海雲臺周辺を見て回った在日韓国人女性は、佑洞のセンタムシティの高級住居向けオフィステル一部屋を、９億４０００万ウォンで購入した。この不動産事務所で働くソ某氏は、「今年３月に起きた東日本大震災後、うちの事務所に訪れた日本人は、計１０人を超えている」と言い、「周辺のほかの事務所にも日本人らからの問い合わせが目立って増えている」と伝えた。佑洞で７年間不動産事務所を経営している李ガンソク所長も、「かつては日本人客は全くなかったが、大震災後、１０組以上が訪れた」と言い、「全て投資目的よりは、住む家を探している」と話した。
東日本大震災後、釜山に「セカンドハウス」を購入しようとする日本人や在日韓国人が大幅に増えている。一部の日本企業が生産拠点を韓国に移転し、駐在員のための家を探すこととはレベルの違う動きだ。日本と地理的に近く、金海（キムヘ）空港を利用すれば往来が便利だという点が、地震の恐怖から抜け出す「安全家屋」を求めていた日本人らにとって、魅力に働いたという見方が出ている。
センタムシティの高級住居向けオフィステル「ＷＢCザパレス」の分譲を担当しているチョン・ビョンソク・センタムシティ不動産事務所協会長は、「最近、日本人投資家８組が訪れたが、物件が全て売り切れとなり、韓国人所有者らに対し、物件を転売するよう働きかけている」と耳打ちした。
センタムシティ周辺のマリーンシティで分譲している高級オフィステル「ザシャップアデリス」には最近、日本人投資家１２人が訪問し、４件の契約が交わされた。韓国人婿の紹介で訪れたたという一人の日本人客は、「家族が一緒に暮らすために、１５億ウォン台のオフィステル３部屋を一度で購入する予定だ」と言い、強力な現金動員力を誇示した。
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