国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）のジャック・ロゲ委員長は、２０１８年の冬季五輪の開催地に平昌（ピョンチャン）が決まると、「平昌は、アジアの冬のスポーツの新たなハブに生まれ変わり、偉大な遺産を残すだろうと信じている」と語った。「新しい地平」（New Horizons）をスローガンに掲げた平昌冬季五輪招致委員会が、「世界人口の６０％を占めるアジアで、冬のスポーツの新しい市場を作り出し、アジアのハブにする」と語った公約に対する一種の支持発言だ。
しかし、冬季五輪の開催が、直ちに冬のスポーツのアジアのハブへと繋がるわけではない。韓国より先立って冬季五輪を２度も開催した日本のケースがそうだ。１９７２年の札幌大会に続き、１９９８年に大会を開催した長野は、アジアのハブどころか、冬季五輪の代表的に失敗例という不名誉だけが与えられた。
●スポーツコンテンツだけでは足りない
韓国文化観光研究院の分析によると、０８年の北京五輪を前後の３ヵ月間、米紙ニューヨークタイムズが報じた様々な関連記事からは、大会が開かれる地域の産業や観光資源に関する内容が、選手や試合を紹介する記事に並ぶほど多かったという。
観光産業研究室の朴ギョンヨル研究員は、「夏季五輪であれ冬季五輪であれ、競技場施設を含むスポーツコンテンツより地場産業の方が重要だ」と語った。大会が開かれている間は当然、世界の関心は開催地域に集まるだろう。しかし、大会終了後を考えるとそういうわけではないという意味だ。世界の関心が集まる大会期間にアピールできる地場産業があってこそ、大会が終わった後も、外国人観光客の足を「集積」させるハブ機能を果たすことができるという。
サッカーワールドカップやオリンピックのようなメガスポーツイベントが開かれた翌年は、外国人観光客数が平均５０万〜６０万人増加する効果がある。しかし、このような効果の大半は、ソウルのものとなると見られる。
同研究員は、「江原道（カンウォンド）の強みといえる観光資源を始めとした地場産業を五輪と連結させてこそ、平昌がオリンピック後も、引き続き冬季スポーツのアジアのハブとしての機能を果たすことができるだろう」と見込んだ。韓国レジャー産業研究所のソ・チョンボム所長も、「スキー場は日本にも多い。施設だけが多いからといって観光客が自ずと訪れるハブになるわけではない」とし、「スポーツコンテンツのほか、プラスアルファについて考えなければならない」と話した。
●ドリームプロジェクトは、ハブの役割に多大に貢献
政府が０４年から毎年実施しているドリームプロジェクトは、冬季スポーツのハブの役割を自任してきた韓国が、アジア諸国へその力量を認めさせるのに大きく役立っている。
ドリームプロジェクトとは、東南アジア諸国をはじめ、雪や氷をなかなか目にすることのできない国の青少年らを毎年招待し、冬のスポーツ種目の体験や体系的なトレーニングを手助けするもの。８年間、計４７ヵ国、９４７人が同プログラムに参加し、自国の国家代表に選ばれ、冬季五輪に出場した選手が４人もいる。
韓国は同プログラムの実施で冬季スポーツの普及や発展に貢献する姿を世界にアピールし、アジアのハブとなる資格を備えたという評価も受けている。
政府は来年から、ドリームプログラム関連予算をより多く確保し、参加人数を今年の２倍に増やす計画だ。平昌へのアプローチを容易にさせるために、建設または設計中であったり、妥当性を検討している道路や鉄道も、平昌がアジアの冬季スポーツのハブに位置づけられるのになくてはならない礎となっている。
wing@donga.com
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