「ホームパニー（homepany）」は、昨年末、就職戦線の流行語であった。元々は「ホーム」と「カンパニー」を合わせた「家のようにリラックスできる会社」という意味だった。青年求職者らは家で入社志願書を書きながら、「ホームパニーに通っている」と自嘲的に表現した。就業希望者らはホームパニーで、多様で質の良い就職サイトを探しネットサーフィンする。インクルトやジョブコリアのような就職ポータルをはじめ、就職関連コミュニティへの訪問に忙しい。
◆就職情報の中には、信頼できない情報も多い。「ベクス（無職者を指す俗語）の遊び場」という就職コミュニティは、「最低賃金違反は些細な方で、製品競売や就職斡旋手数料の要求などの就職詐欺も少なくない」とし、就職希望者への注意を呼びかけた。「内勤補助職、営業管理者、月収２５０〜３００（万ウォン）保障」と偽り、面接まで希望者を捲くし立てるマルチまがい商法の事業者もいる。不利なことには触れず、自慢話だけに終始し、誇張や偽りの内容を掲載する場合、区別することは簡単でない。
◆政府が運営する就職ポータル「ワークネット（work.go.kr）」には、零細中小企業も無料で求人情報を掲載できる。ワークネットに登録した求職者がこれら中小企業に就職し１ヵ月、６ヵ月、１２ヵ月以上働くと、政府からそれぞれ３０万、５０万、１００万ウォンの就業奨励金が支給される。しかし、昨年、この制度によって就職した約４万２０００人の内の２２％が、１ヵ月も経たないうちに会社を辞めた。彼らの相当数は、「ワークネットで紹介されている会社紹介とは違い、４大保険に加入しない、残業手当を支給しないなど、騙された気がした」と語った。政府の「特別ボーナス」も断念せざるを得ない状況であるならば、現場で改善すべき点は多いと見るべきであろう。
◆ワークネットの運営責任がある韓国雇用情報院側は、「５万余企業の採用情報を一々検証するのは現実的に難しい」とし、「現場の状況とは違うという情報提供があったら、訪問調査の後修正している」と話した。求職難に苦しむ青年無職者と求人難に頭を抱える中小企業の間の不一致を減らすためには、採用情報の信頼確保が欠かせない。就業氷河期だけあって、各種就職詐欺が幅を利かせている。証券市場での偽りの公示は厳罰に処されるように、ワークネットも偽の採用情報を掲載した会社に対し、厳しい姿勢を取る必要がある。
洪権熹（ホン・グォンヒ）論説委員 konihong@donga.com
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