高騰する「バン価格」から始まり、北アフリカを襲っている「ジャスミン革命」の嵐が、アジアに渡ってくる兆しを見せている。昨年末から、食品価格の高騰で苦しまれている一部のアジア諸国で最近、大規模なデモが相次いでいる。これらの国々はチュニジアやエジプト、リビアなど、激しい混乱に見舞われている北アフリカ諸国と同様に、独裁や不正腐敗による政治不安、深刻な貧富の格差と言う共通点を持っている。
特に、政治的・経済的不安がアフリカや中東を超え、アジアに広がれば、石油や食品を巡る各国の資源民族主義の復活が、新たな「グローバルリスク」へと浮上しかねないと言う懸念も出ている。
●ジャスミン革命、アジアにも波及か
アジア版ジャスミン革命の兆しが真っ先に現れている国は、インドやバングラデッシュだ。インドの首都、ニューデリーでは２３日、低所得層労働者８０万〜１００万人が参加した中、物価抑制に失敗したマンモハン・シン首相を糾弾するデモが行われた。
先月、インドの食品価格の上昇率は１１．０５％に達し、主食であるカレーの主材料として使われる玉ねぎの価格は、１年前に比べ５倍ほども高騰した。グローバル投資銀行であるゴールドマンサックスが次世代新興経済大国「ネクスト１１」に選んだバングラデッシュも同様に、昨年末の食品物価の上昇率が１１．０１％に達し、最近、高い物価上昇率を糾弾するデモが相次いでいる。
これらの国々は、金利引き上げはもとより、主要食品の輸出禁止などの直接介入により、「物価津波」に立ち向かっているが、物価上昇に勢いは続いている。特に、インドやバングラデッシュのデモは、早い経済成長にも関わらず、深刻化している二極化現象や相次ぐ政府の不正腐敗スキャンダルと重なり、次第に反政府的政治行為へと激化する様子を見せている。
一部からは、ジャスミン革命の嵐が、南アジアのみならず、中央アジアや東南アジアへと広がる可能性があるという見方も出ている。イスラム圏である中央アジアのウズベキスタン、カザフスタン、トルクメニスタンは、ソ連崩壊後の独立から２０数年が経っているが、依然、１人が長期間政権を握っている。ウズベキスタンは、昨年の物価が１４．１％、トルクメニスタンは１２．０％も高騰し、政府による強権統治や不正腐敗も、リビアやチュニジア、エジプトと似ている。０８年、主食のコメ価格の高騰により、暴動が起きた東南アジアのフィリピンやミヤンマーなども最近、食品物価の高騰による政治危機から自由ではいられない。
●ジャスミン革命で資源民族主義を強化
ジャスミン革命の影響を受け、散発的な民主化デモの兆しが現れている中国の動きも、注目を集めている。２０日に続き、２７日、第２回ジャスミンデモを予告する書き込みがインターネットに出回り、緊張している中国政府は、経済不安が政治危機へと繋がるのを食い止めようと、物価統制に全力を傾けている。
しかし、中国のこのような動きが、アジア諸国の危機をさらに高まらせかねない。主食の米や小麦を自給してきた中国は、昨年１０月以降続いている干ばつによる食品価格の上昇を食い止めようと、最近、小麦の輸入を増やしている。中国の輸入拡大による穀物価格の上昇は、新興諸国の穀物の買い溜めを一段とあおりかねない。さらに、リビア事態が中東へと拡大され、「第３次オイルショック」が現実のものになれば、先進諸国すら資源確保競争に乗り出し、資源を武器化しようとする動きが現れかねないと言う懸念が出ている。
ＬＧ経済研究院の李ジピョン首席研究委員は、「原油価格や食品物価の上昇が続くことになれば、先進諸国すら物価上昇から自由ではいられず、世界経済は大きな困難に直面することになるだろう」と話した。
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