既に冬季五輪が行われている感じだった。１８日、江陵（カンルン）一帯には「平昌（ピョンチャン）」を叫ぶ喚声に満ちていた。国際五輪委員会（ＩＯＣ）評価団が足を運ぶ所々は人波で溢れていた。バスで移動していた評価団はこれを見ながら嬉しそうな笑顔を見せた。
１８年冬季五輪開催地選定に向けたＩＯＣ評価団の現場調査が終盤に入った。平昌招致委は、「４年前とは雰囲気が違う。評価団は鳥瞰図に過ぎなかった競技場が完成した姿を見ながら、肯定的な反応を見せた」と言って、１８年冬季五輪招致の可能性が高いと自評した。
評価団は現場調査３日目の同日午前、政治・経済、財政、マーケティング、法律、税関の５つのテーマ別プレゼンテーションに続き、午後は江陵（カンルン）地域の競技場の現地調査を行った。１９日には安全、医療、メディア、技術の４つのテーマのプレゼンテーションに続き記者会見を最後に現地調査を終える。
政治・経済・環境分野のプレゼンターを務めたパク・ウォンホソウル大学教授は、「平昌は政府の有機的な協力と江原（カンウォン）道民の圧倒的な支持を得ている」と話した。同氏はアジアの中産層が毎年成長している点を挙げ、アジアでの冬季五輪招致の必要性を訴えた。鄭柄国（チョン・ビョングク）文化体育観光部長官は、南北分断の状況で安全問題があるかという質問に対し、「北朝鮮とはこの６０年間共存してきており、１９８８年ソウル五輪、０２年韓日ワールドカップなど国際的なスポーツ大会を開催した」と話した。
財政分野のプレゼンターのアン・ドンギュ翰林（ハンリム）大学教授は、平昌が冬季五輪を招致したら、総予算１５億３１００万ドルを投入し、医療・税関など公共サービスの無償支援の方針を発表した。チョン・ヨンチョル延世（ヨンセ）大学教授は、五輪特別法を制定して平昌を支援すると話した。テ・ウンリョル韓国住宅金融公社副社長は迅速な入出国支援や五輪搬入装備に対する免税を実施すると話した。
江陵地域はお祭りムードに包まれている。アイスホッケー第２競技場の予定地の永同（ヨンドン）大学に約１０００人、ソルオル地区の市街地に３０００人あまり、鏡浦台（キョンポデ）に５００人あまりの市民が道路沿いを埋め尽くして評価団の訪問を歓迎した。空では２０１８個のお望み凧揚げイベントが行われ、評価団の目を楽しませた。
beetlez@donga.com
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