陸海空軍は新年早々、金𨛗鎮（キム・グァンジン）国防部長官が就任の一声で掲げた「戦闘型部隊」の育成に本格的に突入した。
●陸軍幹部に戦闘技術資格証を導入
陸軍本部は３日、金相基（キム・サンギ）陸軍参謀総長主幹で、忠清南道（チュンチョンナムド）の鶏龍山露積峰（ケリョンサン・ノジョクボン）で、新年の決意確認行事を行い、今年を「戦闘型野戦部隊」創出元年と宣言した。陸軍は、このための課題として、△対敵観が確立され、戦闘意志に満ちた戦士の育成、△指揮官中心および戦闘中心の精神教育の強化、△戦闘任務中心の実質的な教育訓練などを掲げた。
特に、幹部には「資格証」の導入による競争システムを導入する予定だ。陸軍は、早ければ今年後半から、幹部に射撃術、各個戦闘、砲術、捜索、読図法など科目別の等級制評価を実施し、一定等級以上の者に資格証を与え、これをもとに職務を付与する方針だ。
行政業務の簡素化の面で、部隊日誌など一線の大隊級以上の行政書類を約２０件減らすことを決めた。
●戦闘水泳を強化、飛行訓練時間も延長
海軍は、新兵と副士官、将校候補生を対象に、戦闘水泳教育を強化する方針だ。現在の泳法を身につけることを中心とする教育から、１０分以上、定位置で海水に浮かぶことができる戦闘泳法の訓練強化に重点が置かれる。
また、操艦（艦艇操縦）能力の向上のために、操艦教育時間を８時間から１６時間以上に増やし、これまでは訓練履修で終わっていたのを、これからはテストによる合格制にする計画だ。さらに、車両の運転を増やし、運転兵を戦闘兵に転換する一方、領官級以上の将校用ベルトや軍靴などの補給を止め、一般将兵と同一支給することを決めた。
海兵隊は、将兵が自ら学習目標を設定し評価し、力量を極大化する「忠武戦士」プログラムを実施し、強い戦闘戦士を養成する方針だ。
空軍は、戦闘機パイロットの年間飛行訓練時間を１５０時間から１５３時間に増やした。また、対応態勢を維持するため、Ｆ-１５ＫやＫＦ-１６など精密誘導兵器を搭載した戦闘機の非常出撃招集時間が従来の２時間から３０分に短縮される。
●新兵教育を強化
５週から８週に増えた陸軍新兵教育では、「重要課題７０％以上、体力検定３級以上」など目標達成できなければ、留年させ、再訓練を受けさせる予定だ。土曜日の隔週休務もなくなった。精神教育も２５時間から３０時間に拡大し、「対敵観決議大会」の時間を追加した。
陸軍側は、「新兵教育を終えれば、『生きがいができた』という言葉が出るほど、ハードな教育をする」と明らかにした。
polaris@donga.com
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