日本支持の１票が他の国へ行ったのは理解できても、日本執行委員が行使した１票が韓国にそっぽを向けたのは痛かった。韓国は３回目の投票で脱落した。
日本が韓国を支持した場合、開催地に選ばれたカタールとの決選投票でどのような結果が得られたかは分からないが、日本が韓国に票を入れなかったことに対し、誘致委の関係者らはかなりがっかりした様子だった。ある誘致委の関係者は、「近い隣人であり、また我々を支持すると言ってくれたのに…」とため息をついた。
結果的に日本は０２年ワールドカップ（Ｗ杯）誘致の際、単独候補に乗り出したものの、韓国が名乗りをあげ競争したあげく、共催になった痛い思い出を韓国に返した格好になった。当時日本は１９８９年、早くも０２年Ｗ杯開催を宣言して単独開催が確実視されていたが、韓国が開催国の発表を３年あまり控えた１９９３年に名乗りを上げ、日本の足を引っ張って共催にした。
１８年開催地の投票ではサッカー宗主国のイングランドが１回目の投票で２票に止まって一番先に脱落し、ロシアが２回目の投票で１３票を獲得して、スペイン・ポルトガル（７票）とオランダ・ベルギー（２票）を引き離して開催権を獲得した。
ＡＰやＡＦＰ通信など世界のマスコミは、脱落国の関係者の話として、今回の開催地の選定は「オイルマネーの勝利」であることを暗示した。Ｗ杯本大会に一度も進出したことのないサッカーの辺方・カタールはオイルマネーという最高の武器を有し、ロシアも広々とした国土で生産されるガスなど天然ガスから出る資金力があった。オイルマネーが具体的にどのような役割をしたかについての言及はなかったものの、投票結果を見ると釈然としない部分がある。
ロシアは１回目の投票で９票を確保し、２回目で１３票を得て開催権を手に入れた。カタールも１回目に１１票、２回目に１０票、３回目に１１票、４回目に１４票を得た。ロシアとカタールは最初からゆるぎない支持層を確保していたわけだ。実は客観的にロシアとカタールはＷ杯開催国としては最下位と評されていた。経営諮問会社のマッケンジーは、１８年候補国のうちロシアを最下予想収益国と評した。カタールも２２年候補５カ国のうち予想収益４位だった。商業性に敏感なＦＩＦＡ執行委員会が「お金の力」に左右され、商業性の一番低い決定をした格好になった。
yjongk@donga.com
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