レーダーに感知されない「ステルス繊維」。各自に合うよう個別化した飛行手袋などの先端軍用繊維の開発に向け、国防部と知識経済部（知経部）が手を携えることになった。金泰榮（キム・テヨン）国防部長官や崔鍫煥（チェ・ギョンファン）知経部長官は５日、ソウル江南区三成洞（カンナムグ・サンムソンドン）の繊維センターで、「国防繊維技術の協力に向けた覚書」を交わし、軍で使用できる先端繊維を共同で開発することを決めた。
知経部は、「国防繊維の改善に向けたロードマップ」を通じての繊維技術の開発を、国防部は開発製品を巡る試験評価を、それぞれ担当することになる。政府はまず、「カルカルリ」と呼ばれる防寒肌着に取って代わる機能性防寒着の開発に着手する計画だ。透湿・防水機能のない防寒肌着の代わりに、「ゴアテックス」レベルの韓国製先端繊維に、抗菌・防臭機能のついた防寒着を開発するのが狙いだ。設置や撤去に手間のかかる従来の個人向け戦闘用テントも、軽くて防水・暴風機能付きの繊維で製作される。
また、重くて蒸れやすく、将兵らの不満の大きかった戦闘靴も新たに生まれ変わる。戦闘靴の長さや幅を多様化する一方、皮や先端繊維を使って、軽くて風通しのよい戦闘靴に改善するという。多様化している手の形を考慮せず、一括して製作してきた飛行向け手袋も、３次元のハンドスキャン技術を活用し、個人ごとに適した手袋を普及することにした。
知経部と国防部は、局長級が参加する「次世代向け国防繊維協力協議会」を立ち上げ、繊維技術の開発や情報交換などの実務作業を行うことを決めた。最先端国防繊維の開発が順次進められれば、国内繊維メーカー各社は新規需要の創出を、軍は戦闘力上昇という効果を、それぞれ収めることになる。
知経部の関係者は、「人体工学的デザインや先端機能を備えた被服・装具類を開発し、普及するのが狙いだ」とし、「８００億ウォン規模に上る外国製被服・装具類を１１年から国産に変える計画だ」と明らかにした。さらに、「次世代向け国防繊維の開発を通じ、我が軍の被服・装具類の現代化と共に、長期的には世界市場にも進出する計画だ」と付け加えた。
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