ＫＴを通じて国内に市販される米アップル社のアイフォン購入の申請者が、受付け３日目の昨日までで３万人を超えた。これまで使用経験者と音楽再生機の「アイポッド・タッチ」の愛好家を中心に、「どうして韓国にだけアイフォンがないのか」という抗議が多かった。アイフォンは昨年から「来月は韓国に入る」という噂が絶えなかったが、言葉だけだった。待ちくたびれた人々が名づけたニックネームは、「ダンダル（来月）フォン」だった。先送りにされるばかりで、国内に入ってこない携帯電話という意味だった。
◆アイフォンは、０７年６月、米国で初めて登場し、昨年７月、３世代（３Ｇ）フォンに改良されてから、世界のスマートフォン市場を席巻した。スマートフォンは、インターネット接続や絵の転送などが可能で、「手の中のコンピューター」と呼ばれる。無線インターネット接続が可能な大学キャンパス、コーヒー専門店、ハンバーガー店などでは無料で、他の場所では電話通話でデータをやり取りすることができる。使用者が無料で接続する場合、移動通信会社の接続料収入は減る。
◆スマートフォンは、携帯用電話機というよりは携帯用コンピューターに近く、豊富な専用のソフトウェアが競争力だ。アイフォン使用者は、アップルストア（ソフトフェア販売店）にアクセスし、１０万あまりの有料・無料ソフトウェアの中で、お気に入りのものをダウンロードして活用することができる。ゲームや学習用、実生活用のソフトウェアなどを多様に利用できる。「アイフォン伝道師」を打って出る李燦振（イ・チャンジン）ドリームウィズ代表は、「既に韓国の開発者らが数十個のソフトウェアをアップロードしている」とし、「米国のアップルが韓国のソフトウェア開発者に良き機会を提供している」と評価した。
◆アイフォンが与えるメッセージは多層的だ。走る車の中で超高速インターネットに接続するワイブロ技術にこだわり、無線インターネットの拡散をおろそかにした国内通信政策の盲点が浮き彫りになった。政府は他の部門でも「来月」を言い訳にしてきたものがないか、反省すべきだ。移動通信会社と端末機メーカーが消費者の欲求を引き続き無視することはできないという点も確認された。さらに重要なのは、国内でもスマートフォン競争が本格化したということだ。既に市販中の「オジョムニア」（ＬＧ電子のオズ、三星電子のオムニア）に続き、来年はグーグルフォンも登場する。消費者の選択の幅が広がり、利便性も拡大する。無線インターネットを基盤にしたビジネスも拡大するだろう。
洪権熹（ホン・グォンヒ）論説委員 konihong@donga.com
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