昨年以来の世界的な景気低迷にも関わらず、韓国企業が、薄型テレビや液晶パネルなどの主要輸出品目分野で善戦している。一方、日本の各メーカーは円高などにより、製品の競争力がやや低下している。日本の日本経済新聞が２７日付けで報じた主要業種の０８年の世界シェアの現状によると、韓国企業は２６主要品目のうち、薄型テレビや液晶パネル、有機発光ダイオード、Ｄラムの４分野でトップに立ち、電気電子や情報技術（ＩＴ）分野でもダントツの優位に立った。
薄型テレビは、三星（サムスン）電子が前年より４．２％増の２３．２％のシェアでトップの座を守った。ＬＧ電子も０．８％増の１０．３％のシェアで、日本のソニー（１５．０％）に次ぐ３位だった。液晶パネルは、三星電子が１位（シェア＝２１．４％、前年比１．４％増）、ＬＧディスプレイが２位（１６．５％、０．５％減）だった。
一方、日本は、太陽電池分野で前年度２位だったシャープが４位に順位を下げ、低価格を打ち出した米国のファーストソーラーが一気に２位に躍り出た。また、ビデオカメラは、ソニー、ビクター、パナソニックの日本３大家電メーカーが１〜３位を守ったが、ソニーとパナソニックは、シェアが前年に比べ、２％以上低下した。
自動車分野では昨年、ガソリン価格の高騰を受け、燃費効率が良いトヨタが米ＧＭを追い抜き、トップになった。
changkim@donga.com
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