グローバル時代による留学生の急増により、世界の大学の留学生への誘致戦が熱い。米国は、この分野でも不動の１位を守っている。米国で勉強を終えた後、国に帰る人も多いが、一部は研究や生活環境のいい米国に残り、経済や科学の発展に貢献した。留学を通じ優秀頭脳の誘致こそ、一国の成長動力を左右する要素である。以前は、米国が外国人留学生の６０％を占有したが、今は留学対象国が多様化する傾向にある。米国のほかにも、多くの国の大学が、留学生の誘致に必死だ。
◆留学生の誘致は、優秀頭脳の誘致だけではない。留学はそれだけで収益を創出する有望産業だ。留学生１人を誘致した場合、その学生が支払う学費、生活費、家族の往来費用は、サービス収支のプラスになる。大学は、留学生の授業料による収入をあるうえ、学校と国のブランド価値を高めることができる。留学生の誘致に、個別の学校だけでなく政府が跳びこむのもそのためだ。ドイツのゲーテハウス、フランスの「キャンパス・フランス」がその例だ。
◆アジアの国々は留学生の誘致に一足遅れて飛び込んだが、日本が最も進んでいる。１９８３年に中曽根康弘首相（当時）が「留学生１０万人計画」を推進して２５年が経った現在、留学生は１２万人にのぼる。ただ、留学生が韓国人（１４％）と中国人（７４％）に偏重している。言葉の問題があり、留学生の学力レベルが十分に分からないことも問題だった。このような現実を改善するために、日本は、日本留学試験問題を韓国語と中国語でも出題し、言語の壁に遮られた基礎学力を正確に測定している。
◆学生数の減少と財政難で危機に直面した韓国の大学も、留学生の誘致に活路を求めている。０８年４月、韓国内の外国人留学生は６万３９５２人を記録した。政府は今年、２０１０年の留学生１０万人達成を目標にした「スタディ・コリア（Study Korea）プロジェクト発展案」を発表した。韓国も、留学生の多くが中国人で、「廉価留学」というイメージを抱えている。日本と似た悩みを抱えているわけだ。韓国政府が優秀な人才を獲得するうえで、自国語まであきらめた日本の例は参考になる。
鄭星姫（チョン・ソンヒ）論説委員 shchung@donga.com
About Dong-A Ilbo