景気低迷で売れ残りのマンションが増え続け、各建設会社では１戸のマンションでも多く販売するため、数々のアイデアを出している。Ａ建設会社では最近、忠鋻南道牙山市（チュンチョンナムド・アサンシ）でマンションを販売しながら、モデルルームへの訪問客を対象に、有名な風水地理の専門家が出演する動画を流した。富豪たちの自宅を選んであげているという風水の専門家は、「このマンションに入居すれば、子供たちが名門大学に入れる」として契約を勧めた。Ｂ建設会社ではモデルルームで英語教室や似顔絵などのイベントを開き、オーナードライバーの客には駐車代行のサービスまで行っている。京畿道（キョンギド）の北西地域でマンションを分譲したＣ建設会社は、実績が芳しくなく、「周辺に大規模な開発計画が予定されているそうだ」という根拠のないうわさを流した。
◆３月末現在、全国の売れ残りマンションは１３万１７５７戸で、通貨危機の時よりも３０％ほど多い。専門家らは各建設会社が届出ていない物量まで入れれば、その２倍の２５万戸にも達すると見ている。売れ残りのために回収できていない資金が６０兆ウォンにも達するという分析もある。各建設会社では売れ残りの実態が知られれば、金融機関から資金返済への圧力が強まり、会社イメージも悪化すると思って公開を嫌がっている。
◆一部の会社では売れ残りの物量を不動産ファンド会社などに、分譲価格より３０％以上安い価格で丸ごと引き渡す「涙のマンション特売セール」に乗り出しているが、事情は簡単に好転しそうにない。年明けから６月までに不渡りを出した建設会社は１８０社で、昨年上半期の１２５社より４４．９％も増えた。１日に１社の割合で不渡りを出したことになる。グループ系列のいくつかの大手を除けば、多くの会社が生き残りの分かれ道に立たされているという話で持ちきりだ。
◆政府では先月、取得税や登録税の引き下げを骨子とする「売れ残りの解決策」をまとめたものの、１ヵ月間１戸も売れていない現場が数え切れないほど、効果は微々たるものだ。住宅景気の好況だけを頼りに、無理にマンションを建設して分譲価格を割り高に策定した建設会社が自ら招いた側面も大きい。今や、分譲価格を引き下げれば従来の契約者たちの反発が懸念され、決まった価格で販売しようとすれば、買い手がいないのが現状だ。李明博（イ・ミョンバク）大統領も昨日の国会演説で、「不動産市場の深刻な取引の萎縮」を心配し、「価格の安定や取引の活性化」を共に図るべきだと話したが、問題はほかならぬその手段だ。
朴元在（パク・ウォンジェ）論説委員 parkwj@donga.com
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