朴正熙（パク・ジョンヒ）政権時代、最後の年であった１９７９年は、誰か一人が外国に行けば、家族や親戚らが金浦（キムポ）空港まで見送りに行くほど国際化されず、国民所得も低かった時代だった。その年、東亜（トンア）日報が入賞者全員を米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）に見学に行かせる全国児童・生徒科学発明品競進大会を創設した。全国の小中高生や教師らは、強い関心を示した。当時、年間売上高２００億ウォン、純利益７億ウォンの韓国ヤクルトが、その時としては大金であった８０００万ウォンを協賛し、実現させた事業だった。
探究心旺盛な青少年らに、科学的な想像力を思う存分、広げる場を提供してきた同大会は、毎年開催され、今年でなんと３０周年を迎えることになった。今年も地方予選で計１５万５０００点あまりが出品され、激しい競争を経て本戦に、「ジヨンの色鉛筆ケース」（大統領賞）をはじめとした２９８点が進み、今日、大田（テジョン）で開幕式が開かれる。
同大会は国内最大規模で、学校での発明や技術的な創作を刺激し、児童・生徒らの科学的な素養を育てている。アインシュタインは、「新しい問題や新たな可能性を示し、かつての問題を新たな角度から取り扱うためには創造的な想像力が必要だ。想像力は知識より大切だ」と述べた。今年の受賞作品も、青少年らが日常の中で起こる問題を、一風変わった目線から創意的に探求し、科学的な想像力を加えて、新たな発明へとつなげた作品ばかりだ。
世界的な無限競争時代の国家競争力は、その国が確保した科学技術力の総合だといっても過言ではない。資源が足りず、国土の狭い韓国が、世界１３位の経済力を実現できたのも、教育を通じた科学技術力の育成がその基となったからだ。
盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権は、国家的な課題である科学発明の有望な人材育成事業に、力を入れる東亜日報を支援するどころか、新聞の論調に対する仕打ちとして、東亜日報を主催者からはずして大会を開催するよう、科学技術部に圧力を加えた。結局、政府はさまざまな記録から「東亜日報主催」という部分を削除し、開幕式に出席する関係機関の人士らのレベルも下げ、大会自体を格下げした。科学を研究し、発明することにまで、「敵味方」を分ける思慮浅く、卑劣な行動だった。
にもかかわらず、同大会が続けられ、今年はさらに活性化されたのは、韓国ヤクルトの献身的な貢献があったからだ。同社は通貨危機で会社が困難な時も、青少年らの夢を壊すわけにはいかないと、協賛を続けてきた。
東亜日報も同大会をはじめ、科学技術や文化芸術などのさまざまな面で、人材を多く発掘する事業を数十年来続けてきたことを誇りに思う。児童・生徒発明品競進大会が排出した有望な人材らが、韓国の科学技術を向上させる柱として成長することを願い、励ましたいところだ。
About Dong-A Ilbo