日本が２０年前に始まった「理工系離れ現象」の後遺症に苦しんでいる。インターナショナル・ヘラルド・トリビューン（ＩＨＴ）紙は１９８０年代から見られた日本の学生たちの「理系離れ」を紹介しながら、これにより日本の国家競争力は大きな打撃を受けかねないと１８日付で報じた。
日本の理工系専攻の学部生数は、１９９０年代後半より１０％減少した５０万人。総務省は現在、デジタル技術産業分野の人材だけで５０万人程度足りないと計算した。
同紙は、日本の若者たちが理工系を避けるようになった最大の原因として、「西欧化した職業観」を挙げた。父親の世代のように苦労しながら製造業で働くことを嫌い、きつい作業と研究が必要な分野の人気が落ちたという説明だ。
しかしそれ以上に、低い賃金と「理工系は重用されない」という社会的認識がさらに大きな問題であると言える。昨年、東レ経営研究所の調査によると、大学卒業後、３０歳までは理系出身の年俸が平均５２９万円（約５３００万ウォン）と、文系出身（４５２万円）より１７％高いことが明らかになった。しかし、３１歳を過ぎると、平均年俸は文系出身より遥かに低くなり、６０歳までの間で理系出身の年収が１０〜３１％程度少ないと同研究所は指摘した。
このため、各社は外国から人材を集めようと努めているが、海外の人材は言語の問題にぶつかったり、日本の閉鎖的な企業文化を嫌うケースが多いと同紙は伝えた。多くの企業も「ベトナムやインドでは希望するレベルの人材を探すのは難しい」と頭を抱えているという。
日本政府も問題の深刻さに気づき「アジア人材ファンド（Asian Talent Fund）」を創設し、アジア地域の学生たちが日本語を学び、日本企業でインターンシップができるように毎年３０００万ドルを支援することを決めた。
文部科学省は２００５年から「理数大好き」地域プロジェクトにより、現在までに３億１８００万円を小学校と中学校に投入した。大学の教員や科学研究機関のボランティアたちが企業、科学館などの施設を活用した現場学習を通して、子供たちに科学の楽しさを教える計画だ。
isityou@donga.com
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