ＧＳ建設が建てた大邱市達西区上仁洞（テグシ・タルソグ・サンインドン）の「上仁ザイ」では昨年２月の入居と同時に１階の共同施設に１００㎡の空間を作って英語村を運営中だ。
ネイティブ１人と韓国人講師２人が毎週月曜から金曜まで、午前１０時から午後５まで、幼稚部３クラス、初等部４クラス、成人部１クラスを教えている。子どもたちには英語の名前作りとゲームなどを利用した生活英語を、成人たちには作文と実用会話を教えている。
「サンインザイ」マンションの英語村で講師をしているチョ・ソンミ氏は、「地方でネイティブの先生に会える機会が少ないうえ、運営費は施工会社が負担するので入居者たちの間で人気が高い」と話した。
地方のマンション団地内にオンラインもしくはオフラインで英語村を運営しているところが増えている。英語村は、分譲マンションの売れ残りが増える一方で、英語の私教育ブームが巻き起こると、建設会社がマーケティング戦略として導入したものだ。
このようなブームに乗って最近は団地内に英語村の設置と運営までを任せる専門業者も生まれている。
英語村運営業者の「Ａ４教育」の金チャンス社長は、「李明博（イ・ミョンバク）政府が実用英語教育強化政策を発表したあと、団地内に英語村を造成して欲しいという施工会社への問合せが増えた」と話した。
大邱南区梨泉（ナムグ・イチョンドン）のワールドメルディアンマンション団地も英語読書室を運営している。入居者子女のうち５〜８才の子どもを対象に毎週１、２回ずつ外国人先生たちが英語会話を月１万ウォンで教えている。
来年９月に入居を予定している釜山市江西区鳴旨洞（プサンシ・カンソグ・ミョンジドン）の「ミョンジ・クォンダム２次」マンションには学院、飲食店、銀行などの利便施設を揃えた「クォンダムモール」が作られる予定だ。施工会社はクォンダムモールに英語で会話ができる「英語村」を運営する計画だ。
英語村造営事業は、２００５年の下半期に初めて実施されて以来、分譲マンションの売れ残りが増えてから需要も増え続けている。現在、約５社が全国の２０団地余りで英語村を運営中か予定にある。
運営会社は、施工会社が英語村の運営を依頼すれば、マンションの規模や予算に合わせたプログラムを組んでいる。
普通はマンションの共同施設に空間を作って生活英語を教える。予算が少ないところはオンラインで郵便局、ホテル、病院などの仮想空間を設置したあと、入居民がオンラインで英語でしゃべるとネイティブの講師が表現や発音を直してあげる「サイバー英語村」を運営しているところもある。
英語村を取り巻く施行社と入居民間の摩擦も増えている。
釜山のあるマンションは入居民が半分も埋まらないと、施工会社が約束していた英語村の運営を見合わせている。英語村運営会社の「イ・アンド・タウン」のファン・ジョンホ課長は、「一部の施工会社は入居者が少なすぎると、英語村の運営を先送りし、入居者たちが抗議するケースもある」と話した。
一部では、英語教育の質を心配する向きもある。週当たり２、３時間の授業で子どもたちの英語能力の向上を期待するのは困難であるばかりか、地方で一定レベル以上のネイティブ講師を継続して確保できるかどうかも疑問だという。
業界の関係者は、「１年に１億ウォン以上がかかる運営費を１、２年は施工会社が負担するだとうけど、無料期間が終わった後は、入居民たちが自主的に財源を集めるのは容易でないだろう」と懸念した。
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