日本は１９９０年、不動産や証券市場のバブルがはじけ、「失われた１０年」に差し掛かった。そのあと、骨身を削る改革などを経て、「不況からの脱出」を宣言したのが０４年初頭。当時、日本経済新聞の記者４０人が「１００円ショップ」など、不況脱出の最前線をくまなく調べて、本をまとめた。「１０年間の不況、しかしヒット（Ｈｉｔ）はある！」というタイトルのこの本は、長期間の不況の中でも自動車や電子、機械などの主力産業は競争力を失わずに持ちこたえた上、実質金利０％の状況でも、家計のしっかりした貯蓄率は揺るぐことなかったと指摘した。
◆再び４年後、英国の経済雑誌「エコノミスト」は、「日本の経済は依然として低迷しており、政治も問題だ」と分析した。一時は疲れ果てた米国に変わって、世界経済を相当引っ張っていくものと思われたが、もはやそうではないという。同記事のそばでは筆が、「Ｊａｐａｎ（日本）」の「ｐａ」と「ｎ」との間に、「ｉ」を書き入れている挿絵が載っている。「いまだに苦痛（ｐａｉｎ）を強いられている日本」という意味だ。苦痛の理由は、米国のサブプライムモーゲージ（低所得者向けの住宅ローン）の焦げ付き問題などさまざまだろうが、同誌では政治家の経済への口出しを最初に取り上げた。
◆「李明博（イ・ミョンバク）号」の韓国経済はどのような道を歩むだろうか。景気のみ見れば昨年の回復ぶりは、いつの間にか萎縮されてしまった。次期政府の掲げる今年６％の成長目標とはかみ合わず、「５％も厳しい」という声が頻繁に聞こえてくる。大手企業は投資や雇用を増やすと言ったものの、まだわからない。経済が「後退（ｒｅａｒ）」ばかりしていては、「コリア（Ｋｏｒｅａｒ）」となるのではないか心配だ。ちなみに「ｒ」は、英語圏では景気を語るとき最も嫌がる、景気後退（ｒｅｓｅｓｓｉｏｎ）の略字だ。
◆投資や消費、輸出の三角形が本来を姿を維持できれば持ちこたえることもできる。今年は一時的な好景気よりは、安定的な成長がより望ましいものと思われる。企業の環境を画期的に改善するための、種まきの時期として活用しなければならない。幸い「ｒｅａｒ」という言葉には「高める」、「（馬が）後ろの足で支えて立つ」という意味もある。わが経済も持ちこたえなければならないが、そのためには何より、政治が経済の足かせとなることは避けるべきだ。
洪権熹（ホン・グォンヒ）論説委員 konihong@donga.com
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