６５０ウォンだった辛（シン）ラーメンが今日から７５０ウォン、７５０ウォンのチャパゲティ（即席麺）は８５０ウォン、セウカン（スナック菓子）は７００ウォンから８００ウォンに値上がりする。サイダー、ジュース、コーヒー、ヨーグルト価格の値上げも控えている。ドルベースの農産物の輸入物価指数は、昨年１２月ベースで前年比３５．８％、今年１月食料品の消費者物価指数は、前年比２．９％上昇している。昨年、全国世帯あたり月平均実質所得は２．５％増にとどまった。主婦たちのため息も増えるばかりだ。世界を襲っている穀物ショックのためだ。
◆先月１４日、インドネシアの首都ジャカルタの大統領宮の前では、市民、労働者１万人あまりがデモを行った。前年度に１２５％跳ね上がった大豆の値段がさらに５０％値上がりし、食品メーカーの工場が閉鎖に追い込まれるや、街頭に飛び出したのだ。ニューヨークタイムズ紙は、「世界の随所で物価上昇を糾弾する集会が相次いでいる」と報じている。国連食料農業機関（ＦＡＯ）が、国際市場で取引される６０食品の輸出価格を踏まえ、食品価格指数を算出してみたところ、０６年１４％アップから昨年３７％と高騰している。
◆経済成長で所得の上がった中国とインドで穀物資源への需要が急増しているのが主な原因だ。中国人たちは１９８５年１人あたり２０ｋｇずつ食べていた食肉を０６年には５０ｋｇずつ食べる。ロシアは、昨年１１月麦と小麦に３０％と１０％ずつ輸出税を課しており、ウクライナも小麦、トウモロコシ、大豆に輸出枠を決めている。異常気象も問題だ。豪州は地球温暖化で昨年小麦の生産が２５００万トンから９８０万トンに急減した。
◆穀物資源を利用したバイオ産業も需要を刺激し、米国は昨年トウモロコシ生産の３分の１がバイオ燃料に取り替えられた。三星（サムスン）経済研究所は「食糧安保」が喫緊の課題だという報告書を打ち出した。昨年、韓国の穀物自給率は２８．０％で経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）国家のうち、下から三番目となった。農産物を安定的に確保するために海外油田のように海外の耕作地を確保する必要もある。食品供給量の３分の１くらい廃棄されている生ゴミも減らさなければならない。
許文明（ホ・ムンミョン）論説委員 angelhuh@donga.com
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