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「ボダーレスな人材争奪戦」韓日中で激化

「ボダーレスな人材争奪戦」韓日中で激化

Posted January. 26, 2008 07:04,   

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韓国、中国、日本3国間の人材移動が活発だ。3国間の経済依存度が高まっているのに加え、中国の急速な経済成長、韓国と日本の高齢化で、有能な人材の需要が増えているからだ。これを受け、韓日中3国の人材誘致競争も激化している。

●韓国企業「日中ブレーン」に注目

中国が重要なビジネスパートナーとして位置づけられていることから、韓国企業の中国の人材への需要が急増している。SKは、中国人を前面に押し出し、中国を攻略するという「チャイナ・インサイダー」戦略のもと、昨年、中国人の新入社員40人を採用した。ほとんどが北京大、清華大出身の修士・博士たちだ。

日本人の高度技術スタッフも注目されている。LG化学では、日本人社員8人がバッテリー製造技術関連業務に携っている。同社には中国の営業担当者や弁護士など、中国人9人も勤務している。技術分野には日本人、営業分野には中国人を採用したものだ。

韓国で働く中国人エリートの集いである全韓国中国在職学人連合会は、「メンバー1400人のうち、90%以上が修士・博士だ」とし、大企業と金融界で働く人が多いと紹介した。

●高齢化の進む日本、「韓中の若きブレーン」誘致

日本の企業では、日本語ができ、専門性さえ身につけていれば、日本人と同様の条件での競争が可能だ。高齢化による労働力不足が深刻になっているからだ。とくに、科学技術と情報技術(IT)分野の専門スタッフは、とても足りないというのが現状だ。

日本はとりわけ、韓国と中国のIT専門の人材に目をつけている。日本の法務省によると、高度な人材に属する技術業務および人文知識・国際業務分野の外国人労働者のうち、中国人の数が05年、アメリカ人を抜いて1位になった。韓国人は中国、米国に次いで3番目だ。

●中国「韓日のブレーン」に依存

優秀な人材の海外流出に頭を抱える中国でも、韓国、日本と貿易が活発になるにともない、両国の人材への依存度が高まっている。

中国国務院労働社会保障部によると、06年、就業証を持つ合法的な外国人労働者は18万人を超えている。外国人就業者の最も多い上海(5万4608人)では、日本人(28.6%)、米国人(12.3%)、韓国人(8.9%)の順となっている。

就業証を持つ外国人のうち、総経理(社長)、財務、人事など役員が全体の25.4%を占めており、高度技術スタッフも6.1%だ。これら外国人の学歴レベルは、博士2.6%、修士16.4%、学士69.4%と、高学歴だ。



surreal@donga.com isityou@donga.com