現政権は、歴代のどの政権よりも「文化権力」を完璧に掌握している。文化観光部傘下団体の要職を政権の「左偏向コード」に合う人物たちがほとんど占めている。文化的談論は、「民族」という看板を掲げたが、実際は、親北朝鮮反米性向の勢力が主導している。政権層の中心人物たちは、「２０〜３０年続く政権勢力の土台」に文化インフラを挙げたりもする。
しかし、度が外れた偏向は反作用も呼び、文化的談論の均衡探しをする動きが一方で活発になっている。今日シンポジウムを開く自由主義、中道保守性向の芸術家の会である文化未来フォーラムの活動もそのひとつだ。そこでは、いわゆる民族文学系列の作家たちの北朝鮮の人権および核開発に対する沈黙と偽善を公論化する予定だ。
フォーラム代表である小説家の卜鉅一（ボク・コイル）氏は、事前の発表文で、「真の作家は、道徳的存在だ」と主張し、「北朝鮮の核兵器開発と住民の人権に沈黙したまま、南北の作家が（６・１５民族文学人協会のような）団体を結成することは、北朝鮮の政治的術数に引っかかることだ」と指摘した。
ソウルのある私立大学の李東夏（イ・ドンハ）教授も、「自由、人権、民族、現実批判などをテーマにしてきた文学者たちが、北朝鮮住民の惨状に背を向けるのを見ては、純粋性と真摯性を疑わざるを得ない」と批判した。言葉では、「行動しない良心は悪の味方だ」と言いながら、北朝鮮の住民たちが経験している惨憺たる現実に口をつぐんでいる人々は、北朝鮮の暴政に同参することだという話だ。
国内の親北朝鮮左派勢力の理念拡散の２つの軸は、全国教職員労働組合（全教組）と映画、出版などの文化界だ。いっぽうでは、幼い生徒たちの綿のような頭を左傾理念に染め、他方ではイメージと左傾論理で、「親北朝鮮反米コード」を社会の隅々にまき散らしている。特に、文化界内の左偏向勢力の影響力は、偏った公営放送の力まで借り、ますます強くなっている。
専門家たちは、現政権誕生の産婆役をした文化界内の左偏向勢力が、来年の大統領選挙でも「総決起」するとみている。芸術を特定政治理念に従属させようとするこのような動きに対応するためには、文化芸術の「本来の場所探し」のための国民的努力が切実だ。文化的談論の「均衡探し」は、来年の大統領選挙で有権者が自分たちの未来のための合理的な選択をするうえで、ひとつの先行条件である。
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