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ワイン、そして焼酎

Posted November. 25, 2006 08:10,   

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ジャンマリ・ウィルティゼルノー三星(サムスン)自動車社長は最近、役員たちと一緒に、ソウル鍾路区仁寺洞(ジョンノグ・インサドン)の有名レストランで会食をした。メニューはステーキで、晩酌はワインだった。

00年、ルノーが経営を引き受けた後、同社の会食場所はほとんど洋食堂だ。一部役員はフランス人社長に良いワインを勧めるためにワインについて勉強もした。

Sオイルのある役員は先月初め、サウジアラビア出身の代表に、昼休みにコーヒーを飲もうと言ったが断られた。同役員はその代表がおなかの具合が悪いと思ったが、後で他の役員から、イスラム教徒たちは断食祈祷期間であるラマダン中には日が暮れる前まで断食をするということを聞き、自分がミスをしたことを悟った。当時は、ラマダン期間だった。

●外国人CEOが変える企業文化

外国人最高経営者(CEO)が増えるにつれ、韓国の企業文化に変化の風が吹き込んでいる。

特に、外国人CEOの国籍が米国、欧州、中東、中国などに多様になるにつれ、企業文化も多国籍化している。

大韓商工会議所が05年基準で売上高100大企業を分析した結果、外国人CEO(共同代表も含め)がいる企業は13社。02年の6社と比べると、3年ぶりに2.16倍に増えた。大韓商工会議所は15年頃には、30社まで増えるものとみている。

ユン・オンチョルLG経済研究院研究員は、「外国人所有企業が増加しているうえ、韓国企業に外国人専門経営者まで迎え入れられており、外国人経営者は増え続ける見込みだ」と言う。

外国人たちが経営を引き受けた企業は、過去の上司の命令に部下が服従する組職から脱し、水平的なチーム組職に急変している。人間関係とロビーが通じた雰囲気も変わり、システム経営が拡散する趨勢だ。

金ジョンドGM大宇(テウ)自動車常務は、「外国人CEOは職位にかかわらず、大半がEメールでコミュニケーションをするので、意思決定速度が早く、実現可能な目標値を提示する」と言う。

SC第一(チェイル)銀行は最近、労使合意によって、毎週水曜日には職員たちの健康と家族の幸せのために定時退勤を明示した。職員たちは仕事が残っていても無条件に退勤しなければならない。

2次会、3次会へと続く会食文化も徐々に消えつつある。ワインバーのようなところで軽くワインを飲みながら話し合う外国型飲酒文化が自然に定着している。

もちろん、韓国文化に適応しようと努力する外国人CEOも多い。

ウィルティゼ社長は毎週2時間ずつ、韓国語を勉強し、爆弾酒まで学んだ。板門店(パンムンジョム)を訪問し、韓国の分断現実も体験した。先月には、釜山(プサン)工場で、韓国の伝統衣装姿で円滑な生産を祈る法事も行った。

●外国人たちの韓国就業も増え

外国人CEO時代が到来したことから、外国人人材たちの韓国企業進出も増えている。

オンライン・リークルーチング業者であるジョブコリアが最近、従業員数100人以上の韓国企業217社を対象に調査した結果、全体の27.2%が今年、外国人職員を採用したものと明らかになった。

大企業は半分を超える58.5%が外国人人材を採用した。そうでなくても就職難にあえいでいる韓国の就業準備生たちは、外国人人材たちと競争し、外国人CEOと面接しなければならない状況が増えている。

韓国企業に一般社員だけでなく、役員たちまで外国人が占めている。

LG電子は来年、史上初めて、外国人役員(迎え入れは除外)が誕生するものと予想した。77社の海外法人の外国人核心人材50人あまりが、役員昇進候補にあがっているからだ。

金ヨンギLG電子人事部門長は、「グローバル企業になればなるほど、外国人役職員の役目が大きくなる可能性がある。外国人人材が企業の競争力向上と成功に大きな役目をするだろう」と言う。

●負担も少なくない

外資系企業であるA社の役員たちは、「水曜日症侯群」で苦しんでいる。毎週水曜日、外国人社長が英語で主宰する会議が5時間以上進められるからだ。

社長が出席する全ての会議では英語だけ使われるので、英語が上手でない役員たちは、「会議の時間が悪夢のようだ」と言う。

ある役員は、「相当数の役員が夜明けに塾を通い、個人講師から学ぶ人もいる。週末に、ゴルフもせずに、発表する全ての内容を韓国語で書いた後、知り合いの助けを借りて英語で覚える必死の努力をしているが、とても大変だ」と打ち明けた。

外国人なので、韓国の国益を疎かにする傾向もあるという指摘も出ている。

外国人CEOのいる会社で勤めているある役員は、「外国人CEOは業務処理が合理的かつ迅速で、学ぶ点が多い」と言いながらも、「韓国の国益と会社の利益が衝突する時、あまりにも簡単に韓国の国益を無視する場合もあるので、残念だ」と言った。

このため、国籍や理念に関する敏感な問題に対しては言葉に気をつけなければならない。

米国人CEOの前では米国の「覇権主義」とイラク問題を、中国人CEOには東北工程問題を取り上げないのが不文律になっている。