「うるさくて生活できない。訓練を中止して、ただちに出ていけ」
４日、江原道（カンウォンド）のある戦車砲射撃訓練場。陸軍の某機械化部隊所属の戦車約３０台が射撃場への移動中、突然停止した。騒音と暴発被害を訴え、住民約５０人が射撃場の入口を乗用車やトラクター、耕運機でふさぎ、デモをしていたためだ。
部隊側の再三の説得にも住民たちは動かず、結局、警察の助けを借りて、かろうじて兵力と装備は訓練場に入ることができた。
６月半ば、京畿道（キョンギド）のある砲兵訓練場では、陸軍のある部隊が住民たちの激しいデモにあい、射撃訓練の途中で追い出されるように部隊に戻ったこともあった。
最近、ゲリー・トレクスラー在韓米第７空軍司令官の「最後通告」発言で、米空軍の空対地射撃場問題が大きく浮上したが、韓国軍訓練場の劣悪な環境は関心の外だ。
軍関係者は、「在韓米空軍の射撃場問題の解決のために、３０００億ウォンの国庫支援が決まったが、韓国軍の訓練環境は、地方自治体や住民たちの反発と予算不足で、悪化の一路をたどっている」と述べた。陸軍関係者は、デモの過程で一部住民が訓練場に向かう戦車の前に横たわったり、訓練場への無断進入を図ったりするなど、きわめて危険な状況が起こることもあると説明した。
現在、陸軍所有の訓練場面積は１億２９４１万坪で、所要面積（２億１４１万坪）の約６４％レベル。核心戦力であるＫ９自走砲と多連装ロケット砲（ＭＬＲＳ）のような重火器射撃場の確保率は、約５３％にすぎない。
陸軍の訓練場確保の年間予算である２７５億ウォンで購入できる訓練場は、約７０万坪にすぎない。最近数年間で軍事保護区域が大幅に解除されたことで、訓練場の近くまで急速に開発され、訓練場をめぐる民軍間の対立の溝はさらに深まり、衝突の様相も激化しつつある。
陸軍関係者は、「開発ブームに乗って休戦ラインの近くまで地価が跳ね上がり、住民たちが土地売買を拒否し、訓練場の確保が困難だ」とし、「軍の訓練場が代表的な嫌悪施設に転落した」と吐露した。
空軍の事情も変わらない。空軍が運用中の８つの空対地射撃場のうち、京畿道驪州（ヨジュ）と慶尚北道洛東（キョンサンプクト・ナクトン）射撃場は、必要な訓練場面積２５７万坪に対し、確保面積はそれぞれ１３５万坪と１４９万坪だ。
江原道江陵（カンルン）と忠清北道忠州（チュンチョンプクト・チュンジュ）射撃場は、すぐ横に滑走路を備えた飛行団があり、安全問題のために射撃場の機能をかなり以前から喪失し、江陵射撃場は近く閉鎖される予定だ。
住民たちの騒音被害届けが急増し、パイロットたちの飛行および射撃訓練も多くの制約を受けている。約１０年前までは、空対地射撃場での低高度射撃訓練で１回に１０発以上発射できたが、今は３発以内に制限している。また、射撃場周辺に散在する人口密集地域を避けて飛行訓練をしているため、訓練パターンが単調になっているという。
有事の際、北朝鮮軍の特殊部隊の奇襲に備え、戦闘機が低高度で高速機動する戦術離着陸訓練や、敵のレーダーや対空網を避け、戦略要衝地を破壊する低高度訓練も大きな支障を来たしている。夏季の深夜訓練は、目標量の半分以下で実施されている。
特に、戦時作戦統制権の返還のため、先端兵器を導入しても、これを扱うための訓練が不十分なら、「精鋭強軍」ははるか遠い目標にならざるをえないという軍内の批判が、ますます高まっている。空軍関係者は、「シミュレーターを活用した模擬訓練を増やしているが、パイロットの技量を磨くには限界がある」と憂慮した。
ysh1005@donga.com
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