中国に不動産ブームが起こっている。市場ができてから８年しか経っていないが、韓国よりもっと熱い。中国は内需を扶養するために公共住宅を個人に払い下げし、住宅を新たに建てて分譲したが、成長が早すぎて５年でバブルの兆しが現われた。未分譲のところが多いのにもかかわらず、ほとんど分譲されたという詐欺性の広告も続いている。莫大な分譲差益を狙い、現金を持って「移動仲介業者」に出た中国内のユダヤ人たちも少なくないと言う。
◆２０２０年、中国の都市人口は７億人に達するものと予想される。これを勘案すれば、毎年、住宅用地２億㎡以上、３０坪マンションで２００万世帯ずつ供給されなければならないという計算だ。２００８年の北京五輪、２０１０年の上海博覧会を好材と思った外国人たちも不動産投機に加わった。そこに韓国の人々が抜けているはずがない。中国政府は昨年、不動産取引の実名制、譲渡所得税、未登記の専売禁止制度を取り入れ、先月にまた金利引き上げなど多くの規制を出したが、到底力不足だった。最近、また追加規制説が出回っている。
◆最近、中国のポータルサイト「シナ」が１万５０００人を対象に行ったアンケート調査で、９１％が住宅購入のために銀行から貸し出しを受けたことが分かった。貸し出しを受けた人の３１％は、所得の半分以上をその返済に充てていると言う。跳ね上がる住宅価格に絶望した深川（シンセン）の無住宅者である鄒涛氏は、インターネットサイトで「銀行貸し出しで住宅を購入すると、１５年間返済のために収入の半分ほどを払わなければならない」とし、「一生房奴（住宅の奴隷）で暮すことになる」と嘆いた。「住宅価格が合理的な水準に落ちるまでは、住宅を買わない」という彼の主張に「無住宅の仲間たち」が応える。
◆米国人の９０％が住宅購入の際に住宅担保貸し出しを活用し、その大部分は引退するまで返済している。住宅、自動車などの割賦金を返しながら生きていく米国人たちは「ペイメント（ｐａｙｍｅｎｔ＝支払い）人生」と自嘲したりする。ところで、仮にもし、鄒涛氏の希望どおり住宅価格が暴落すれば、彼の所得も大きく減るのではないか。最近の韓国の庶民は住宅貸し出しを受けることさえ難しいということを、鄒涛氏は知っているだろうか。
洪權熹（ホン・グォンヒ）論説委員 konihong@donga.com
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