専門職の中で眼科医師の所得が最も高いことが分かった。
国民健康保険公団が１５日、国会保健福祉委員会所属の与党ヨルリン・ウリ党の文炳浩（ムン・ビョンホ）議員に提出した「０４年専門職・個人事業者の健康保険料」の資料によると、眼科医師が月平均１１５４万ウォンを稼ぎ、２６の専門職のうち所得１位を占めた。この資料の分析対象の眼科医師は全国１０８５人であり、このうち３８％の４３９人の月平均収入が１０００万ウォンを超えている。
眼科医師に続いて弁護士（１０８９万ウォン）、外科医師（９９３万ウォン）、耳鼻咽喉科医師（７６３万ウォン）、放射線科医師（７５１万ウォン）、弁理士（７４２万ウォン）などの専門職が月平均所得上位１０位に上がった。医師がこのうち８つを占め、「医師は高所得職種」という等式が依然に有効であることを示した。
このほか、関税士（５０４万ウォン）、薬剤師（４５４万ウォン）、税理士（４４８万）、会計士（４０８万ウォン）も比較的高い所得を上げる専門職種と分析された。
しかし、同資料は個人事業専門職種従事者のうち、職場健康保険の加入者のみを対象にした分析である他、所得把握の体系も完璧でないため、職種別所得の全貌を把握する上では限界があるという指摘もある。
昨年末現在、開業医師のうち９５．３％、個人弁護士は９４．５％が職場健康保険に加入している。
文議員は、「公団側の資料によると、個人事業専門職種従事者の収入と関連し常識的に理解できない部分がある。高所得者の税金漏れを防ぐため、健康保険公団の積極的な管理が必要だ」と述べた。
jyw11@donga.com
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