情報セキュリティ会社であるエクセス・テクノロジーの金起兌（キム・ギテ）副社長は製品を説明するとき、お客をびっくりさせたりする。ノートパソコンで他のビルのネットワークにアクセスするからだ。ひいては、ソウル江南（カンナム）区宣陵（ソンルン）駅近くのオフィスから数キロ離れている駅三（ヨクサン）駅付近のビルのネットワークにアクセスすることに成功したりもする。
いつでもどこでもインターネットに接続できるユビキタス環境。無線通信技術の発達で物理的な線がなくなり、インターネットの使用ははるかに便利になったが、セキュリティには赤信号が点された。
特に、専門家は最近企業や家庭に急速に普及している無線ランサービスのセキュリティが非常に手薄で、簡単に犯罪の標的になりやすいと指摘している。
有線インターネット環境では物理的に指定された場所にいる時のみインターネットに接続できるが、無線ランは建物の外からも接続が可能なためだ。自分が設置した無線ラン接続装置（ＡＰ）に他の人が接続しても、わからない場合が多くなる。
警察庁サイバー捜査隊の関係者は、「無線ランを使えば、インターネット犯罪捜査の基本であるインターネットアドレス（ＩＰ）の追跡さえ不可能になる」と心配している。誰が接続したのか記録が残らないため、インターネットを使った脅迫やハッキングのような犯罪が発生しても捜査には役に立たないというのだ。実際、米国とカナダでは最近、犯罪者が証拠を残さないために無線ランで他人のインターネットに接続する事件が発生している。
国内の無線ラン使用者は、０２年ＫＴが初めてサービスを提供して以来、大幅に増加の傾向を示している。正式サービスに加入した人は、ＫＴの「ネスパット」４５万人を含めて、約５０万人に上る。また、料金を払わずに個人が私設の共有機を購入して設置した人も１００万人以上いるものと推算される。
問題は、こうしたユーザーがセキュリティには殆ど気を使っていないという点だ。無線ランのセキュリティ問題が浮上し、最近、無線ラン環境を整えた企業や大学から情報セキュリティ会社にセキュリティを強化する方法を問い合わせる件数が急増している。
一部では、現在進められている次世代携帯インターネット（ワイブロ）やホームネットワークシステムも無線を使うため、似たような問題が発生する可能性が高いという憂慮も出ている。
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