赤道直下に位置するペルーには、驚くことに大小合わせて２７００余りの氷河がある。「南米のアルプス」と呼ばれるアンデス・ブランカ山脈の氷河は、１９７７年以降、毎年２０メートルずつ後退し、今は広大な地域で地表面があらわれている。ペルー政府が、国連気候変動会議を控え、人工衛星で調査した結果、山岳地帯にあった氷河が４０％以上減少し、氷河が溶けた水で１０００余りの小さな湖ができた。
◆ペルーの首都リマで１日から開かれた気候変動会議で、会議終了日（１２日）を２日過ぎて「リマ宣言」が採択された。今回の宣言で、１９６ヵ国の代表団は来年に開催されるパリ会議で、京都議定書にかわる「新気候体制」を導入することを決めた。２０２０年以降に適用される新気候体制は、先進国にだけ温室効果ガス削減義務を課した京都議定書とは違って、開発途上国を含むすべての国に削減義務を課した。
◆今回の会議でも、開発途上国の強い反対で合意が容易ではなかった。しかし、現在の温室効果ガス排出量１位が中国ということから明らかなように、先進国の責任だけを強調する論理はもはや説得力を持たない。最近、欧州が２０３０年までに排出量を少なくとも４０％まで減らすことを決め、米国も２０２５年までに２００５年水準を上回る２６〜２８％の削減目標を提示した。中国も２０３０年までに排出を頂点とし、温室効果ガスを削減することを約束した。
◆グリーン成長を通じて温室効果ガスの削減に先制的に対応した韓国は、気候変動会議だけは大声を上げる資格がある。今回の会議でも、政府は２０２０年対比温室効果ガス排出量３０％削減目標を再確認し、グリーン気候基金（ＧＣＦ）への寄与金も１億ドルまで拡大することを約束した。産業界の反発と準備不足論議の中でも、来年１月１日からアジアで初めて国内で全国単位の排出権取引制が施行される。新気候体制の導入合意によって、「なぜ韓国が削減の先頭に立つのか」という論議は静まるだろうが、排出権取引制を定着させてこそ、新気候体制の先進国になることができる。
鄭星姫（チョン・ソンヒ）論説委員 shchung＠donga.com
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