中国、南シナ海に対空ミサイル５００機を増強配備

中国が領有権紛争を繰り広げている南シナ海の島嶼と人工島に最新鋭対空ミサイル５００機の増強配備を推進している。

米ＦＯＸニュースは２５日、中国がパラセル諸島（中国名・西沙群島）のウッディー島（中国名・永興島）と２つの人工島に建設した軍用飛行場の防衛のために最大５００機の最新鋭対空ミサイルを南シナ海の最大島である海南島に搬入したと報じた。

情報収集衛星を判読した結果、海南島に搬入された対空ミサイルシステムには短距離と長距離ミサイルがあり、早ければ来年初めにも人工島に配備される予定だと、ＦＯＸニュースは伝えた。このうち紅旗２６は「ＳＡ２１」とされる長距離対空ミサイルで、最大４０２キロ離れた標的１００個を探知・追跡し、このうち６個を同時に撃墜することができる。Ｆ２２、Ｆ３５、Ｂ２など米軍の主力ステルス戦闘機と戦闘爆撃機を迎撃することができる。

　

ウッディー島には２月にＨＱ９ミサイル砲台が配備されたことが確認されたが、数機にとどまった。今回のように５００機にのぼる大規模な増強配備計画が伝えられたのは初めて。南シナ海の対空ミサイル増強配備の報道は、中国が米海軍の「海洋調査用ドローン」を拿捕して返還した事件後に出てきた。米国との南シナ海の主導権争いで後れを取らないということだ。

中国は、米国のトランプ次期大統領が１１日、「一つの中国」の原則にこだわるべきではないとの考えを示した後、轟６Ｋ長距離爆撃機１機を中国が南シナ海の領海境界と主張する九段線に沿って巡航飛行させ、武力示威を行った。

中国共産党機関紙、人民日報系の環球時報は２６日の社説で、「中国の艦隊がいつかは東太平洋を巡航しなければならない」と主張した。同紙は、「中国の空母編隊の遠洋航海は、米国を挑発する目的ではない」としながらも、「米国の核心利益がある地域で定期的に巡航すれば、米国が一方的に中国を圧迫するムードに明確な変化が生じるだろう」と指摘した。

具滋龍 bonhong@donga.com