独島の真実に目も耳もふさいだ日本

１３日、日本の島根県松江市の「竹島資料室」。島根県第３庁舎の２階にある資料室は、３３平方メートル（約１０坪）ほどの大きさだ。それでも独島の関連資料は膨大だった。日本の資料だけでなく、朝鮮王朝実録のような韓国の資料も少なくなかった。

日本は１９０５年２月２２日、告示第４０号を通じて、独島を竹島と定め、「島根県隠岐郡隠岐の島町」として編入したと紹介している。島根県は２００５年２月２２日を「竹島の日」とし、翌年から記念式も行っている。

図に添えられた簡単で詳細な説明を読んでいると、幼い日本の子どもたちまで「竹島は日本領土」という歪んだ主張に同意する背景を知り得る。一方的に日本に有利な資料だけがあるためだ。しかし、詳細に見ていると、どの部分が歪曲されているかが分かる。

資料室の入口には、日本が領有権を主張するのに役立つ１９０５年以降の資料は多い。しかし、「独島（ドクト）は韓国領土」と３度も明示した江戸幕府（１６０３〜１８６７）時代と明治維新（１８６８年）前後の資料はない。代表的な歪曲事例だ。

資料は、第２次世界大戦後、１９５１年９月８日に日本と連合国４８ヵ国が結んだサンフランシスコ条約で、「済州道（チェジュド）、巨文島（コムンド）などを韓国に返したが、独島は除外された」という点を独島領有権主張の決定的な証拠として掲げた。しかし、「当時、米国の措置が独島領有権が日本にあるように解釈されてはならない」という米国内部の報告書があることは言及していない。

島根県は、独島領有権を体系的に歪曲しようと、この資料室に各種文書を集めた。資料室は、小・中・高校への教育資料の配布など、「竹島が日本領土」という歪曲した内容を広める役割をしている。李明博（イ・ミョンバク）大統領の独島訪問後、松江で会ったある市民は、「１９０５年に日本政府が竹島を島根県に編入したので、法的に日本の領土」とだけ繰り返した。

彼らに、「１９０５年に日露戦争で日本が勝利した後、韓半島への侵略を本格化した。その歴史的背景を考えたことがあるか」と尋ねた。大半が知らなかった。「韓国の歴史（１４５４年の世宗実録など）で独島が韓国領土であることが明確に記されている」と言うと、信じようとしなかった。「日本の公式政府文書（１８７７年、日本の最高行政機関だった太政官指令など）にも、独島は韓国領土と記されていた」と説明すると、驚いて何度も「本当か」と聞き返した。歪んだ歴史教育を受け、都合の悪い真実に目と耳をふさぐ結果だった。このような日本が残念だ。