ＢＴＳに徴用判決の報復をする日本、「指導国家」の資格はない

日本の放送局が、韓国の７人組男性音楽グループＢＴＳ（防弾少年団）の番組出演をすべて取りやめている。１０日と１１日の週末、東京都心では韓国との「断交」を叫ぶ極右団体の反韓デモも起こった。韓国大法院（最高裁）の先月３０日の強制徴用工賠償判決に対する政治的不満を文化報復という幼稚な方法で表出したのだ。

テレビ朝日がＢＴＳの生放送音楽番組への出演を前日夜に取りやめたのに続き、フジテレビも１２月５日と１２日に放送予定の「ＦＮＳ歌謡祭」にＢＴＳの出演を打診していたが、９日に撤回を決定した。ＮＨＫ放送も１２月３１日に放送予定の年末の音楽番組にＢＴＳの初出演を検討していたが、保留を決めたという。

　

日本の放送局は、メンバーのジミンが昨年３月、原爆投下時の画像がプリントされた光復節のＴシャツを着たことを今になって問題視しているが、実際は大法院の判決が決定的に作用したという分析が日本国内でも出ている。むろん、日本のこのようなやり方は、結局は日本に不利に働くだろう。米ＣＮＮなど主要な外信は、世界的スターのＢＴＳの出演取りやめのニュースを伝え、日本の植民支配と日韓関係にスポットライトをあてて、世界の若い韓流ファンに日本が戦犯国という事実を刻印する契機になるだろう。

日本の反応が懸念されるのは、日韓文化交流に及ぼす否定的な影響のためだけではない。世界３位の経済大国という日本社会の浅はかさを確認することは、隣国として実に残念なことだ。中国が高高度迎撃ミサイルシステム（ＴＨＡＡＤ）の報復で見せた幼稚な振る舞いが自称自由民主主義陣営の「指導国家」、「模範国家」を指向する日本で起こっていることは、過去から立ち上がって共同繁栄に向かって協力しようとする東アジア諸国の努力が果たして実を結ぶのか、展望を暗鬱にさせる。

「死ね、韓国」などの刺激的な垂れ幕や大型の旭日旗を揚げたデモ隊が東京都心を２時間以上行進する姿は、表現の自由、意見の多様性を越え、日本に残存している根の深い帝国主義的属性の断面をうかがわせる。河野太郎外相は、大法院の判決が両国国民の交流に影響を与えてはいけないという立場を表明した。日本の「顔」にダメージを与える振る舞いに日本政府と知識人社会がどのように対応するのか、国際社会が見ている。