米国やスウェーデンなど先進国は、後発の開発途上国の追撃で造船や自動車などの産業で競争力が落ちたが、画期的な変身を図った。既存の産業をあきらめて情報技術（ＩＴ）や観光などに産業構造を改編した国も少なくなかった。一部国家は、既存の産業競争力を高めるために賃金構造を改編するなど「ショック療法」を使ったりもした。
●捨てるものは捨てて・・・完全な変貌
スウェーデンの首都ストックホルムから南に５００キロ離れた海岸都市マルメには、過去に世界最高の造船企業「コクムス」があった。しかし、１９８０年代以降、現代（ヒョンデ）重工業、三星（サムソン）重工業、大宇（デウ）造船海洋といった韓国企業などに押されて船舶の受注量が急減した。ついに８６年、コクムスは閉鎖し、従業員２万８千人余りが路上に放り出された。
その後、マルメ市民は企業家、労組、州知事、市場、大学教授などが参加した委員会を作り、１０、２０年後にも都市が生き残ることができる長期的な産業を模索するために討論を行った。結論は、労働集約的な製造業をあきらめる代わりに、新再生エネルギー、ＩＴ、バイオといった先端産業を新成長の動力に育てなければならないということだった。イルマール・レパル・マルメ市長（当時）が立ち上がった。中央政府の支援を受けて０２年、コクムス造船所の土地を購入し、１００％独自生産した清浄エネルギーで運営される環境にやさしいニュータウンを開発し、先端企業を誘致した。
マルメの変身は大成功だった。マルメ市によると、００年以降、ＩＴのような新産業に投資して約６万３千個の新たな雇用が生まれた。新たに作られた企業だけでも約２００社にのぼった。
スペイン北部の港町ビルバオも同じ道を歩んだ。スペインの鉄鋼会社「シードノア」があったピルバオは、７０年代までは欧州製鉄産業の中心地だった。しかし、日本や韓国の鉄鋼会社が急浮上し、８０年代以降、鉄鋼産業が衰退した。その後、ピルバオは都市再生事業を展開し、９７年グッゲンハイム美術館を誘致した。また、都市全体の芸術化に総力を挙げた。その結果、世界で年間１００万人を越える観光客が訪れる都市に変貌した。
●生かすことは生かして・・・既存産業を革新
昨年１１月、米紙ニューヨーク・タイムズは、ミシガン州デトロイトに２５年ぶりに新車の組み立て工場ができると報じた。事業者は、インドの自動車製造企業マヒンドラ。世界の自動車業界では、世界金融危機の時にゼネラル・モーターズ（ＧＭ）が破産保護申請を出したことで衰退したデトロイトの復活を知らせる信号弾という分析も出た。
デトロイトは０９年、ＧＭの破産後に廃墟と化した。しかし、米政府が救済金融支援の条件として厳しい構造調整を要求し、人員削減と大胆な福祉の削減が行われた。労働形態を柔軟にしたのもこの時だ。外部の人材活用と追加労働に対する制限がなくなった。構造調整後、ＧＭは徐々に息を吹き返した。ＧＭの米国内の生産は０９年に１１９万台から１４年には２１０万台に増加した。ＧＭが蘇り、デトロイトも外国企業が新車の組み立て工場を建てるほど活気を帯びるようになった。
宋眞洽 jinhup@donga.com
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