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平昌の次は北京…アジアで冬季五輪を連続招致、そのワケとは

平昌の次は北京…アジアで冬季五輪を連続招致、そのワケとは

Posted July. 08, 2017 09:10,   

Updated July. 08, 2017 09:13

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平昌(ピョンチャン)は3回目の挑戦の末、やっと五輪招致に成功した。しかしわずか数年間で時代が変わった。冬季五輪を招致するという都市がますます減っているからだ。

最大の理由はお金である。オリンピック招致後、深刻な財政難に苦しむ都市が続出し、国際オリンピック委員会(IOC)も危機感を感じている。すぐに平昌の次の大会である2022年の北京大会もそうである。招致合戦の終盤にノルウェーのオスロが手を引いたことで、最終招致候補都市は北京とカザフスタンのアルマトイしか残らなかった。アジアで二大会連続冬季五輪が行われることになった背景である。

これにより、IOCは開催都市の負担を軽減するため、「アジェンダ2020」を発表した。これによると、既存の施設を最大限活用し、他の国や都市との分散開催も可能にした。

コスト削減は、世界的傾向となっている。2008年の夏季五輪に大会運営費だけで440億ドル(約50兆6220億ウォン)を注ぎ込んた北京は、2022年冬季五輪の予算は、その10分の1にも満たない39億ドル(約4兆4870億ウォン)と策定した。

2026年の五輪招致を狙っているカナダのカルガリー市は、招致委員会の前段階として、「招致妥当性調査委員会」を設置した。

ブライアン・ハン委員会事務総長は、「最も重要なのは費用である。カルガリー市民はもとより、アルバータ住民が納得しなければ、招致合戦に参加しない」と主張した。2026年の潜在的挑戦者としては、シオン(スイス)、リレハンメル(ノルウェー)、ストックホルム(スウェーデン)などである。しかし、負担となるお金を使うまでして、オリンピックを招致しようとする都市はない。



李憲宰 uni@donga.com