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[オピニオン]過労自殺

Posted December. 30, 2016 08:31,   

Updated December. 30, 2016 08:32

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日本の名門、東京大学を卒業した24才の才媛、高橋まつりさん。高橋さんには2015年が生涯最高で最悪の年となった。同年4月、同じ年頃が羨望する世界的な広告会社「電通」に入社した時、希望と情熱でいっぱいだった。ところが、入社後一日一日が苦難の連続だった。「もう体も心もズタズタだ」、「眠りたい以外の感情を失った」、「毎日次の日が来るのが怖くてねられない」、「生きるために働いているのか、働くために生きているのか分からなくなってからが人生」などのメッセージをLINEやツイッターなどに残して、クリスマスの日に自ら命を絶った。

◆一体8ヵ月の間に何があったのか。当局の調査によると、前途有望な新入社員の死は過労自殺だ。高橋さんは1ヵ月に100時間以上の超過勤務をした。ある時はオフィスをしばらく離れた時間(17分)を除いて53時間連続で勤務した。不法残業だったが、会社は残業の過少申告を強要した。日本社会は衝撃を受けた。東京労働局は27日、電通法人と高橋さんの上司だった幹部を労働基準法違反の疑いで送検し、28日、石井直社長が辞意を表明した。

◆高橋さんの自殺直後、電通の女子職員はあるインタビューで「従業員7千人のうち2千人は高橋さんのような状況だと思う」と話した。実際、職員数が約4万7000人にのぼる電通は、不法長時間労働と殺人的な業務強度で悪名高い。1991年に同社で24才の職員が自殺した。遺族の損害賠償請求に対して、2000年に最高裁判所が「会社は職員の心身の健康に注意義務を負う」と判決を下したが、同じ悲劇が繰り返されたのだ。

◆28日付の日本経済新聞の報道によると、2014年基準で週49時間以上働く長時間労働の就業者の割合は、韓国が32.4%で最も高い。日本は21.3%だった。長時間労働を会社への忠誠心と感じるのは4次革命時代に合わない慣行だ。労働時間より成果で評価される企業文化が根を下ろす時、若者の自殺を防ぐことができる。過労自殺は対岸の火ではない。

高美錫(コ・ミソク)論説委員mskoh119@donga.com



고 미 석 コ・ミソク記者 mskoh119@donga.com