あの時は正しかったが、今は間違っていること

あの時は正しかったが、今は間違っていること. March. 11, 2019 08:26. by ハ・イムスク記者 artemes@donga.com. なぜかと尋ねた。６日、全国民主労働組合総連盟（民主労総）が行った今年最初のゼネストに、現代・起亜（ヒョンデ・キア）自動車、現代重工業などは労組幹部と代議員のみが参加し、ゼネストではなく「水ストライキ」になった理由だ。民主労総全体組合員９９万人のうち、あの日のストに参加した人は、３２００人に過ぎず、事業所は、ほとんどいつものように動いた。現代自の会社側が把握した原因はこうだった。「うちの事業所とは関係ないから」。弾力労働制の拡大阻止、済州（チェジュ）営利病院の許可撤回など、民主労総が打ち出したストライキの名分が、現代自労働者一人一人の利益を捨てるほど大きくなかったという説明だった。現代自は弾力労働制の単位期間が３ヶ月である今でも、週５２時間の労働制をきちんと実施している。６ヶ月に増やすことをあえて阻止しなくてもいいのに、ストライキをして仕事しなかった分だけ、賃金を減らす選択をする理由がなかったのだ。現代重工業の答えはこうだった。「民主労総に再加入するまで、１９年間無争議を続けてきた。最近重工業の構造調整でタカ派の執行部が再度選出され、民主労総にも再加入したものの、組合員の感情は執行部とはかなり異なっている」。現代重工業労組は大宇（テウ）造船海洋の買収に関連するスト投票でも、約５１％だけが賛成した。この程度なら、ほとんど動力がないのと同じだというのが会社側の判断だ。今年４回予告された民主労総主導の「社会的ゼネスト」の最初の試みは、実質的に失敗した。民主労総の根は、かつて現代グループ労働者総連合であるだけに、根の裏切りと見ることもできる。この１回ですべてのことが変わったと断定するには早いが、今変化が起きていることは明らかだ。労組ストライキに関する過去の文法はこうだった。賃金及び団体交渉を行う。当然意見が分かれる。使用者側と交渉するよりも、ストを宣言し、町に出る。「連帯」で力をつけなければならならないとして、全国が騒がれる。時には政府が乗り出して、不法デモに強硬に対抗することもあるが、結局は、ほとんどの企業が労働組合をなだめる。その翌年の賃金団体協議シーズンには同じことが繰り返される。あの頃は、これが通じた。韓国経済が大幅に成長していた時期だったからだ。１９９０年代は国内総生産が平均７.１％、２０００年代は平均４.７％成長した。企業は、労働組合がストライキを停止し、生産に参加して稼ぐ利益のほうが労組の要求を受け入れるストより高いと見た。労組は労組なりに、使用者側は使用者側なりに、最も経済的な方法で対応した結果だったのだ。しかし、世の中が変わった。半導体とともに韓国経済を引っ張っていく二輪だった自動車産業は揺れている。それもそのはず、世界的に自分が所有する車でなくても、必要に応じて借りることができるカーシェアリング産業が生まれ、なかなか拾えないタクシーの代わりに、ウーバーやグラブを利用して、必要なところはどこでも簡単に移動できる時代になった。その結果、韓国の主な輸出市場である米自動車市場は、今年１.４％のマイナス成長をするだろうという予測が出ている。もう一つの主要輸出国である中国で、現代自は一部の工場稼動を中断し、生産人員の再配置に入った。ここ数年、大きな危機を経験した重工業は、液化天然ガス（ＬＮＧ）運搬船の注文量が増えてせっかく蘇っているが、２、３年後は保障できない。しばらくくじけば、生き残りを保障できないほど、変化のスピードが速いことを、経営陣だけでなく、多くの労働者が知っている。だから強気の闘争がまだ最善だと思っている勢力も、もう認めなければならない。当時は正しかった多くのことが、今は間違っている時代になったと。新しい時代に生き残る人、組織、国になるためには、新しい文法を作っていかなければならないと。